Gakken LXが国家資格「公害防止管理者等資格認定講習」『水質関係第1~4種』をオンラインでリリース - PR TIMES|RBB TODAY
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Gakken LXが国家資格「公害防止管理者等資格認定講習」『水質関係第1~4種』をオンラインでリリース

テクノロジーで、「学び」に抜本的な改革を。通年受講可能!

株式会社 学研ホールディングス(東京・品川/代表取締役社長:宮原博昭)のグループ会社、株式会社 Gakken LX(東京・品川/代表取締役:岩藤匡史/以下「Gakken LX」)は、2025年9月16日(火)に「公害防止管理者等資格認定講習」において、水質関係の科目第1~4種を開始いたしました。24時間お好きな時間にお好きな場所で、効率的に講習を受けていただくことが可能です。






Gakken LXが提供する公害防止管理者等資格認定講習について
公害防止管理者の配置は法令で義務付けられています。しかし 、資格取得には「年に一度の国家試験合格」という高いハードルがあります。さらに、多くの業界で人材不足が深刻化しており、資格者の確保は企業にとって大きな課題となっています。
このような背景のもと、Gakken LXが提供する「公害防止管理者等資格認定講習」は、認定講習をオンラインで受講できる仕組みを導入しました。

本講習の特長
・全国どこでも、職場や自宅等から受講可能
・国家試験の合否を確認してからでも申込可能
・年3回まで受験可能! 自分のペースで試験日が選べる
・学研オリジナル教材で効率的に学べる







さらに、複雑な受講要件を簡単に確認できる 『公害防止管理者等資格診断ツール』を公開しました。ぜひご利用ください。



お申し込みは9月16日(火)よりスタートしております。詳細はサイトをご確認ください。
公害防止管理者等資格認定講習
Gakken LXについて
学研グループの教育ノウハウを活かし、専門職種・技術に特化した、資格取得や更新研修のeラーニング化を進めています。300以上ある国家資格は対面での受験が一般的でしたが、昨今のDX化により、多くの国家資格において、研修の座学部分がオンラインで実施されるようになりました。一方で、実技を伴う技能研修は、引き続き対面での実施が不可欠な場合が多く、オンラインと対面を組み合わせたハイブリッド形式が増加しています。Gakken LXは、この専門資格のラーニング・トランスフォーメーションを推進するため、厚生労働省や経済産業省、国土交通省が所管する国家資格を中心にeラーニング化を推進しています。
例えば地方で店舗を営む方がわざわざ店を休んで受講しなければならなかった講習も、Gakken LXがeラーニング化することで「空いている時間で、どこでも受講できる」ようになります。これにより、時間や場所の壁をなくし、忙しい専門職の方々の負担軽減に貢献していきます。
また、従来の集合型研修や紙を用いた申し込みでは、受講者だけでなく主催団体側にも大きな事務負担がかかっていました。Gakken LXの仕組みでは、申し込み・決済・修了者管理までをオンラインで一元化することで、主催団体側の確認・処理作業も効率化。結果として、受講者・主催団体双方の負担を軽減することにつながります。

現在オープンしている他の講習について
ほかにもGakken LXでは、さまざまな講習を運営しております。ぜひご覧ください。
運行管理者指導講習
サービス管理責任者/児童発達支援管理責任者 基礎研修・実践研修
一級・二級建築士定期講習
公害防止管理者資格認定講習
貸金業務取扱主任者講習

■株式会社Gakken LX
https://www.gakkenlx.co.jp
・代表取締役:岩藤 匡史
・設立年月日:2023年11月20日
・本社所在地:東京都品川区西五反田2-11-8
・電話番号:03-6431-1547(代表)
・事業内容:国家資格に関するeラーニングの開発、運営/コンサルティング


■株式会社学研ホールディングス(GAKKEN HOLDINGS CO., LTD.)
https://www.gakken.co.jp/
・代表取締役社長:宮原 博昭
・法人設立年月日:1947年3月31日
・資本金:19,817百万円
・売上高:1,855億円、連結子会社79社(2024年9月期)
     東京証券取引所 プライム市場上場(証券コード:9470)
・所在住所:〒141-8510 東京都品川区西五反田2丁目11番8号
・電話番号:03-6431-1001(代表)
・事業内容:1946年創業の教育・医療福祉関連事業を展開する持株会社
      教育分野:「学研教室」を始めとする教室・学習塾事業、
           学習教材などの出版・コンテンツ事業、
           教科書・保育用品などの園・学校事業など
      医療福祉分野:サービス付き高齢者向け住宅事業、
             認知症グループホーム事業、
             保育園・学童などの子育て支援事業など
      グローバル:150か国以上で活動・事業展開

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