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東京ビッグサイトで15日まで開催されていた「第6回国際照明器具EXPO」に出展したソニーは、2016年度前半での製品化を目指しているマルチファンクションユニットとLEDシーリングライトがセットになった「マルチファンクショナルライト」のデモ展示を行った。
NTTデータ経営研究所、グローバル・パートナーズ・テクノロジー、綜合警備保障（ALSOK）、ディアィティ、特定非営利活動法人日本セキュリティ監査協会、ベーカー＆マッケンジー法律事務所（外国法共同事業）は15日、
セイホープロダクツは15日、月額負担ゼロの自主警備型セキュリティシステムの「ライフディフェンス エア」を発表した。
東京ビッグサイトで20日まで開催されていた「第4回コネクティッド・カーEXPO」に出展したGMSは、クルマの遠隔制御デバイス「MCCS」及び24hセンシングデバイス「MCSS mini」の活用事例を含めた展示を行った。
13日～15日にかけて東京ビッグサイトで開催されていた「第2回ウェアラブルEXPO」にて、日本信号はハンズフリー電界通信システム「elefin（エレフィン）」に関する応用例の参考展示を行った。
バイドゥ（百度）は15日、同日付の読売新聞社会面の記事「アプリ 無断で情報送信」に対して、「誤報道」であるとして、厳重な抗議を行ったことを明らかにした。記事には、事実と異なる内容、読者の誤解を招く内容が記載されているという。
パイオニアは14日、同社が提供する「カロッツェリア」にてフルHD画質で記録できるディスプレイ一体型ドライブレコーダー「ND-DVR10」を3月上旬から発売することを発表した。
作家の高橋源一郎氏は14日夜、自身のTwitterアカウント（@takagengen）が乗っ取りとみられる被害に遭ったことを明らかにした。
セコムは14日、重要施設などに侵入する不審なドローンを検知するための新システム「セコム・ドローン検知システム」の販売開始に伴って、製品のデモンストレーションを兼ねた記者発表会を行った。
キングジムは13日、マイナンバー関連書類の管理に最適な「マイナンバー用セキュリティドキュメントケース」「源泉徴収票ファイル」「マイナンバー用セキュリティ見出し付ホルダー」の3製品を発売することを発表した。
サイバーエージェントは14日、同社を騙るECサイトが存在するとして注意を呼びかけた。
アクシスコミュニケーションズ（アクシス）は13日、固定型ネットワークカメラ「AXIS P13 シリーズ」に機能追加や性能向上をはかった新モデル「AXIS P1364/-E」（屋内用「AXIS P1364」・屋外用「AXIS P1364-E」）を発表した。
北海道大学は13日、不正アクセスを受けた疑いがあり、そのため同大学のサーバにあった約11万件の個人・企業情報が流出した可能性があることを発表した。
パナソニック エコソリューションズは12日、点検作業効率が大幅に向上したリモコン自己点検機能付LED非常用照明器具を3月より順次発売することを発表した。
セキュリティ企業のアークンは13日、同社の顧客情報の漏えいにともない、恐喝被害に遭ったことを明らかにした。
三和シヤッター工業は防火・防炎シャッター機械式危害防止装置「メカセーフ」に、管理用シャッターとして使用可能な電動式タイプを18日から追加発売することを発表した。
セキュリティ企業のLookoutは12日、マルウェアの一種である「Brain Test」が、Google Playストアのアプリ13件で、再度検出されたことを公表した。
パナソニックは、振り込め詐欺対策や迷惑電話対策の機能を強化したデジタルコードレス電話機「RU・RU・RU」と、パーソナルファクス「おたっくす」を21日から発売することを発表した。
千葉県船橋市は、災害時の自主的な防災活動やボランティア活動の大切さを伝えるイベント「防災フェアふなばし」を30日に船橋市民文化ホールで開催する。
エスシーは12日、暗視用スターライトカメラとIR照明灯を搭載した、光学30倍ズームのフルHD対応PTZネットワークカメラ「SCIP-SC005」を発表した。
エイチアイは8日、同社が開発協力したテレマティクスアプリケーションがパイオニアのミラー型テレマティクス端末に搭載されたことを発表した。
伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）は8日、ビッグデータを活用して未知の脅威に対応するセキュリティ対策ソリューション「BrightCloud IP Reputation」を提供開始したことを発表した。
東京都荒川区は、特殊詐欺及び悪質商法の手口やその対処法など、消費者被害の防止に役立つ情報を、漫才でわかりやすく伝えるイベントを28日と29日に区内の銭湯で開催する。
大日本印刷（DNP）は12日、車載機器に搭載されているアプリケーションの改ざんや秘密情報の不正な取得などを防止するサービスの提供を、自動車業界向けに開始した。
