エゴアプリの増加する背景のひとつに広告配信のエコサイクルの実状がある。広告配信業者は、アプリ内で広告を配信するための「Software Development Kit（SDK）」を配布している。アプリ開発者は、このSDKを自身の開発するアプリに組み込むことで広告をアプリ内に表示させ、広告のクリック数等に応じた対価を広告配信業者から得る。このエコサイクルの中で、アプリ利用者は自身のプライバシー情報を対価として、無料（または格安）でのアプリ利用を実現している。
ユーザは、無料でアプリを利用できる反面、広告配信 SDKの中には利用規約を明示しなかったり、ユーザの許可を得ずにプライバシー情報を取得しているものも見受けられる。エコサイクルの中でモラルに反した対価要求が進むことで、ユーザがエゴアプリを手にする機会が高まる。同社のモバイルアプリケーション評価技術である「Trend Micro Mobile App Reputation」によって、一般アプリ200種類、ゲームアプリ200種類のプライバシーリスクを調査したところ、一般アプリ、ゲームアプリにおいて、それぞれ「Malicious（不正アプリ）」が、「0.5％：1個」「1％：2個」検出された。
