デジタル教材・コンテンツの充実、93.6％の学校が必要性を感じる

エンタープライズその他

2011年7月25日（月） 14時08分

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　文部科学省は、平成22年度「学校及び社会教育施設における情報通信機器・視聴覚教育設備等の状況調査」報告書を公開している。

　調査対象は、学校・公民館・図書館・博物館・青少年教育施設・女性教育施設・都道府県立生涯学習推進センターで抽出基準により抽出された合計14,524サンプル（回収率56.46％）。調査時期は2月15日〜3月11日。

　ここでは学校に関する調査結果についてみることにする。

　学校における保有率の高い機器の上位5品目は、「コンピュータ（98.7％）」「デジタルカメラ（98.1％）」「CDプレーヤ（95.2％）」「地上デジタル対応テレビ（89.0％）」「ビデオテープレコーダ（86.5％）」となった。また、活用頻度の高い品目の上位は「コンピュータ」「CDプレーヤ」「デジタルカメラ」などとなっている。

　学校におけるデジタル教材・コンテンツ充実の必要性については、93.6％の学校が必要性を感じており、89.4％の学校が「無料または安価な教育用ソフトウェア拡大の必要性を感じている。また、学校におけるデジタル教材の全国レベルでの共有化に関しては、86.6％の学校が重要性を感じている。

　ICTやICTを活用した技術等の外部支援人材の活用状況では、27.1％の学校が「外部支援人材」を活用しているという結果となった。また、78.7％の学校が「ICT外部支援人材充実の必要性」を感じており、78.0％の学校が「国による教員のICT活用指導力に向けた研修実施の必要性」を感じている。

　校務支援システムについては、25.6％の学校が導入しているが、校務支援システムを導入していない学校では73.8％が導入の必要性を感じているという結果となった。

《前田　有香》