IDC Japanは26日、国内仮想化サーバ市場の最新予測を発表した。仮想化環境を構築するために出荷されたサーバのの出荷実績と市場動向に基づいて予測されたものとなっている。 このレポートは2009年下半期（6月～12月）の出荷実績と市場動向にもとづいて予測したもので、2009年の国内仮想化サーバ市場の出荷台数は6万7,813台となり、前年と比較して9.2％の増加だったとのこと。また2010年から2013年までの4年間は2桁の高成長を維持する見込みだ。 IDCでは、2014年の国内仮想化サーバ市場の出荷台数を14万1,878台と予測。2010年から2014年までの予測期間を通して高成長するとみている。特に2010年から2013年の4年間は2桁の成長を維持する見込みとのこと。その結果、2009年～2014年の年間平均成長率はプラス15.9％となり、2014年の国内サーバ仮想化比率は、2009年の13.1％から11.6ポイント伸長して24.7％になる見込み。 また、2014年の国内仮想化サーバ市場の出荷金額は1,190億8,400万円と予測された。2009年～2014年の金額ベースの年間平均成長率はマイナス4.3％となるとのこと。この理由について「1台当たりの価格が高いメインフレームやRISCサーバ＆AI64サーバを中心とした市場構造から、x86サーバ中心の市場構造への転換」が、国内仮想化サーバ市場においても予測期間を通して進行することが背景にあるとしている。 国内仮想化サーバ市場における出荷金額の2009年～2014年の年間平均成長率を、製品分野別に見ると、x86サーバがプラス11.7％になる見込み。その一方で、メインフレームやRISCサーバなどの出荷が落ち込み、x86サーバがプラス成長しても、メインフレームやRISCサーバなどの出荷金額の落ち込みを補うには至らないとした。IDC Japanサーバ リサーチマネージャの福冨里志氏は「仮想化サーバ導入の裾野が大企業から中堅企業へ、首都圏所在の企業から地方所在の企業へと広がっている。景気後退にともない、ハードウェアコストや保守コストなどを削減したい、レガシーシステムを延命することで新規システムの開発や移行を回避したいとするニーズが、仮想化サーバの導入を促進した」とのコメントを寄せている。
2014年度上半期の国内PCサーバ出荷、台数は減少ながら金額は微増
