スピードネットは、2.4GHz無線サービスの新規申し込み受け付けを3月31日で終了する。サービスは当面継続するが、今後、ユーザーの利用状況を見つつ、サービス終了の検討を進めるとしている。
スピードネットは1999年9月にソフトバンク、東京電力、マイクロソフトの3社が等分に出資して設立された。当時、まだADSLサービスがほとんど立ち上がっておらず、ブロードバンド接続を実現するために、光ファイバーのバックボーンからユーザー宅内への接続を何によって実現するかが焦点となっていた。スピードネットは、そこに2.4GHz帯の無線を利用することで低価格化を図ろうとしたものであった。だが、運用実験を経て商用サービスを開始した2001年には、すでにADSLが普及期に入ろうとしていた。
スピードネットは商用サービス開始を前に、東京電力が大幅に出資比率を高め、また2002年には無線サービスによらないFTTHもサービスメニューに加えて営業を続けて来た。そして2003年6月にはスピードネットから東京電力に営業全部が譲渡され、光ファイバの引き込みが困難な集合住宅などでは無線アクセスが利用されてきた。
しかし、ADSLやFTTHの高速化や低価格化に伴って、無線アクセスへの新規申込みおよび加入状況は減少の一途をたどったという。そこで東京電力は2.4GHz無線サービスの新規申し込み受け付けを終了し、今後の経営資源をFTTHサービス「TEPCOひかり」へ集中することにしたものだ。
《小笠原陽介》
page top
