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QESは東京ビッグサイトで開催された「ITpro EXPO 2015」にて、複数の入力ソースの映像をソフトウェアで自由に制御できるビデオウォール・コントローラ「MEDiARK-8000」の展示を行った。
オムロンフィールドエンジニアリングは東京ビッグサイトで2日まで開催されていた「フードセーフティージャパン2015」にて、食品工場管理向けのソリューションなどを複数展示した。
キッズウェイは東京ビッグサイトで2日まで開催されていた「フードセーフティージャパン2015」にて、クラウド監視カメラ「MAMORY」などの展示を行った。
東京ビッグサイトで、2日まで開催されている食の安全に関連する最新ソリューションなどを集めた展示会「フードセーフティジャパン2015」。
アクシスコミュニケーションズ（アクシス）は9月30日、4K対応ドーム型ネットワークカメラ「AXIS Q3709-PVE」を10月上旬から発売することを発表した。屋外設置に対応したマルチセンサーカメラで、一台で180度の広角撮影に対応し、ビデオ動体検知機能などを特徴としている。
東京ビッグサイトで2日まで開催されている「フードシステムソリューション2015」「フードセーフティジャパン2015」「フードファクトリー2015 食品工場 改善設備展」は、食品工場に関連した機器、システム、サービス、セキュリティが一堂に会する合同展示会。
茨城セキスイハイムは、29日に「予測する防犯」をコンセプトにした賃貸住宅の発売を発表した。その第1号となる物件がつくば市において30日に竣工する。
日本電業工作は29日、ワイヤレス技術と同社独自の監視カメラシステムを組み合わせた、工場や大規模施設向けの「予知防犯監視ソリューション」を発表した。
東海光学は、東京ビッグサイトで開催された「センサエキスポジャパン2015」にて、監視カメラのハウジング等の窓が曇ることを防止できる「ITO透明導電膜 ヒーターウィンドウ」の展示を行った。
日精（NISSEI）は東京ビッグサイトで開催されていた「自動認識総合展」にて、顔認証とカラーコードによる自動認識を採用した入退室管理ソリューションに関連した製品の数々を展示した。
アクシスコミュニケーションズ（アクシス）は17日、モジュール構成のネットワークカメラ「AXIS Fシリーズ」の新しいラインナップとして「AXIS F34メインユニット」を発表した。出荷開始時期は10月上旬を予定している。
JVCケンウッドは16日、セキュリティ監視市場向け業務用液晶モニター3モデルを9月中旬より発売することを発表した。
パナソニックシステムネットワークスは15日、ネットワークSDカードレコーダー「WJ-SD202K」を10月より発売することを発表した。街頭防犯カメラの記録用途に適したSDカードを使った業務用レコーダーで、PoE給電機能などを備え、価格が安価な点を特徴としている。
エコモットは、防災監視で重要視される計測・検知・録画・警報の4つの要素を1台の端末に集約して運用できる「クラウドロガーLTE」を16日から発売開始する。
警視庁刑事部は16日、7月に足立区で発生した詐欺事件の容疑者映像をYouTubeで公開し、ツイッターアカウント（@MPD_keiji）などで広く情報提供を呼びかけている。
愛知県警は、刑事部捜査第一課の公式Twitterアカウント（@AP_sou1）にて、14日に名古屋市南区中割1丁目地内で発生したコンビニ強盗事件の容疑者画像を公開し、情報提供を呼びかけている。
ロジクールは1,080pに対応したwebカメラ「ロジクール HD プロ ウェブカム C920r」を17日から販売開始する。
愛知県警は、刑事部捜査第一課の公式Twitterアカウント（@AP_sou1）にて、12日に刈谷市御幸町7丁目地内で発生したコンビニ強盗事件の容疑者画像を公開し、情報提供を呼びかけている。
愛知県警は、11日に春日井市押沢台1丁目地内で発生したコンビニ強盗の容疑者画像を刑事部捜査第一課の公式Twitterアカウント（@AP_sou1）にて公開し、情報提供を呼びかけている。
愛知県警刑事部は11日、昨年7月28日に愛知県東海市で発生したコンビニ強盗事件の容疑者画像をツイッターアカウント（@AP_sou1）で公開し、広く情報提供を呼びかけている。
愛知県警は、愛知県警察刑事部捜査第一課事件情報（@AP_sou1）のTwitterにて、9日に名古屋市緑区・東海市内で起きたコンビ二強盗事件の容疑者画像を公開し、情報提供を募っている。
JR西日本は8日、ホームの安全対策として「遠隔セキュリティカメラシステム」を追加したことを発表した。駅構内の防犯カメラ映像を自動解析して、蛇行する歩行者や座り込んでいる人物などを検知し、係員が対応するシステムとなっている。
JR東日本とJR西日本は9日、新幹線内の防犯カメラ機能を変更し、常時録画体制を強化したことを発表した。これまでは非常通報ボタンが押された時に録画していた設置箇所でも、常時録画体制へと移行を行う。
大分県警は街頭防犯カメラ設置促進事業として、街頭防犯カメラを設置する自治会などに対して設置費用の一部補助を行う。
