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2014年6月に、ソフトバンクよりコミュニケーションロボット「Pepper」が発売されて以降、「ロボットによる接客」が現実となっている。SFの世界では当たり前で、でもなかなか実現しなかった未来像が、日常となってきた。
社会的に重要な立場にいることが多い40代男性。彼らは、他人に不快感を与えないように身だしなみに気をつけているようだが……。マンダムでは、40代有職男性の身だしなみと外見の意識について調査、ほんとうは見た目の若さを気にしている40代男性の姿が現れた。
ベルによる「電話の発明・特許取得」が1876年。それから120年以上後の1998年に、先進国では1人当たり1台の「ICT装備量」に、ようやく到達した。「ICT装備量」とは、パソコン・携帯電話・スマホなどの端末を、装備としてカウントした数値だ。
パソコンにおけるWindowsとは異なり、スマートフォンのOSでは「iOS」と「Android」がいまだシェア争いを続けている。それぞれが利点・欠点を持っており細かな違いもあるが、スマートフォンの基本機能や操作性は同じで、アプリもほぼ同じラインアップが揃っている。
子供の携帯電話（インターネット）の利用について、さまざまな角度から調査が行われているが、警視庁が「携帯電話（インターネット）への依存度」という観点から分析した調査結果を25日に公開した。
カフェではノートパソコンを開くのではなく、紙の本を読んでゆっくり過ごす。ネットショッピングだけではなく、あえて店舗に足を運ぶ。手紙や年賀状も欠かさない……。デジタル全盛だからこそ、こうしたアナログ的な、手間のかかる手段は根強い人気がある。
1995年に「Windows 95」が発売され、ほぼ20年が経過した。その間も、1999年にiモード登場、2004年にmixiがサービス開始、2007年にiPhone発売、2008年に日本語版Twitterが開始など、現在の20代は、生まれたときから「ネットにつながるPC」が身近にあった世代だ。
とにかくどのジャンルについても言われる「若者の○○離れ」。背景には“若者の貧困化”があり、“お金がないから○○しない・○○を買わない”だけ、という説もある。「車離れ」「恋愛離れ」などは確かにそれでいちおうの説明はつきそうだ。
日本のモバイルゲーム市場について、電通と米App Annieによる最新調査の結果が、日本ゲームアプリ市場レポート「日本のゲームアプリ市場を理解する視点」として発表された。
ネットショッピングの普及につれ、宅配便の受け取り・再配達にともなう問題が増加しつつある。そのため「店頭受け取り」や「受け取りロッカー」が注目を集めている。昨日10日にはJR東日本が、首都圏約100駅に、受け取りロッカーの設置を進めると発表した。
昨年2015年より、一気に各社がスタートした「定額制音楽配信」。5月にサイバーエージェントが「AWA」で先駆けとなり、以降「LINE MUSIC」「Apple Music」「Google Play Music」「Amazon Prime Music」が、主要5サービスとして出揃った。
国内企業における「IoT」（モノのインターネット）への取り組み姿勢について、ガートナーが最新結果を発表。具体的な推進体制を整備できている企業は、昨年からほぼ横ばいで、10.1％に留まっていることが明らかとなった。
MVNOによる格安SIMプランの提供、iPhoneのSIMフリー版販売開始んどで、日本でも「SIMフリー端末を使う」という選択が広がってきた。では、実際にSIMフリー端末を持っているユーザーはどういう使い方をしているのだろうか？
「携帯電話・スマホが青少年に与える影響」については、つねに議論の的だ。さまざまな調査も行われているが、25日、小学生（4～6年生）・中学生・高校生の子供に携帯電話等を持たせている保護者1,500名に対する最新調査結果が、東京都により公開された。
gooランキングが、4月17日「サザエさんの意外だと思う設定ランキング」を発表。「タラちゃんには妹がいた」「カツオの声は大山のぶ代だった」など、世代を問わず愛される国民的アニメ「サザエさん」の意外でディープな設定が明らかになった。
4月6日に配送料の改定を実施したAmazon.co.jp（アマゾン）。従来は「配送料無料」だったが、今回の改定で、購入額2,000円未満の場合、配送料「350円」が必要となった。ただし、有料会員サービス「Amazonプライム会員」は、引き続き配送料無料で利用できる。
2015年のユーキャン新語・流行語大賞にもなるなど、昨年一大ブームとなった、訪日外国人による「爆買い」。年が明けて一段落した感はあるが、2020年までの“次の動き”に、観光・物販業界は、まだまだ期待を寄せている。実際、次に来るのは、どういった波なのだろうか？
4月1日よりいよいよスタートした「電力自由化」。電気料金比較サイト「タイナビスイッチ」を運営するグッドフェローズでは、電力会社の切り替えを検討したユーザーを対象に、地域別でその傾向を調査している。
毎日のように目にする「CM」。2015年度にCM展開を行った企業は、東京キー5局で全1997社だという。CM総合研究所は、関東一都六県在住の一般モニター男女3000人に対し、各企業のCM好感度をアンケートし、その結果を発表した。
群雄割拠の状態になりつつあるプリペイドカード・ポイントカード。3月末にはLINEが、オフライン店舗で利用できるプリペイドカード「LINE Payカード」の発行を開始し、さらに混戦状態が深まっているが、プリペイドカードは5種に分類できるという。
この1年で急激に拡大している「有料ネット動画」だが、その利用率が、インターネット利用者の12％に達したことが、ニールセンの調査で明らかとなった。スカパーを中心とした「有料衛星放送」が17％であり、それに迫る勢いとなっている。
近年「Twitter」「Facebook」、さらには「Instagram」「LINE」などのソーシャルメディアに公式アカウントを開設し、ユーザーサポートや商品紹介、ブランディングなどに活用する企業が増えている。この動きには、経産省も注目しており、先進事例の調査を行っている。
携帯電話・スマートフォンのユーザーに対して、一律に税金を課そうという「携帯電話税」について、世論に変化がみられることが、ジャストシステムの最新調査であきらかとなった。ユーザーの4割が「料金安くなるなら前向きに考える」と回答したという。
リクルート住まいカンパニーが運営する不動産・住宅サイト「SUUMO（スーモ）」は、新入学・新学期シーズンに「自分の子どもの担任の先生にいたらうれしい芸能人は」というテーマでアンケートを実施した。結果、1位は「池上彰」、2位は「松岡修造」、3位は「林修」だった。
