意識調査 特集

　ロジクールは6日、長期休暇時における家族とのコミュニケーションについて、調査した結果を公表した。Webカメラ「ロジクール HD プロ ウェブカム c920」の発売を機に実施したもので、20代～40代の既婚者で、小学校低学年以下の子どもを持つ男女699名から回答を得た。

　京阪電鉄不動産は、都心コンパクトマンション新シリーズとして、今春より「A-standard本郷三丁目」の販売を開始するにあたり、首都圏在住の30～40代マンション住まいの有職者300人に対して「マンションのコミュニケーションに関する意識調査」を実施した。

　人事担当者向けの情報サイト「HRプロ」を運営するHRプロは1月30日、「秋入学」導入に対する「企業の採用活動」意識調査のアンケート結果を公開した。同調査は、上場・未上場企業の新卒採用担当者を対象に1月23日〜25日にWebアンケートを実施、195件の有効回答を得た。

　放送倫理・番組向上機構（BPO）は26日、テレビ番組制作者666人と視聴者752人を対象に実施した、「テレビ制作・番組内容、テレビ放送の将来に関する意識調査」の結果を公表した。

　トレンド総研は25日、「ハイボール」に関する調査結果を公表した。調査期間は1月12日～16日で30～50代の男女500名にアンケートを行った（30代：168名　40代：166名　50代：166名、自宅でお酒を月に1回以上飲む人）。

　21日に北海道で先行公開、28日に全国公開を控える映画「しあわせのパン」。主演の大泉洋が、これまでのイメージにはない役柄を演じ、話題を呼んでいる。

　KDDIは10日、20代～40代の男性会社員400人を対象として昨年12月に実施した「かばんの中身に関する調査」（KDDI My5.調べ）の結果を公表した。

　東日本大震災の後、増加している同窓会の開催。未曾有の災害に直面し、絆志向が強まったことがその理由と言われている。笑屋は1月6日、同社の運営するSNS「笑屋の同窓会」において、20〜50代の1,000人を対象に行った同窓会に関するアンケート調査の結果を発表した。

　エン・ジャパンが運営する学生向け就職情報サイト「［en］学生の就職情報」は12月27日、2013年3月卒業予定の学生と求人企業を対象に実施した「2013年度新卒採用 就職・採用活動アンケート」の結果概要を公開した。

　バッファローは26日、「子供を持つ女性の撮影した写真の実態」に関するインターネット調査の結果を発表した。その結果、日々貯まっていく写真の枚数が膨大なため、整理が追い付かず、結局多くの写真がお蔵入りになっていることが分かった。

　ロッテは、24～69歳の声を仕事とするビジネスパーソン100名に対し、「声とのどに関する意識調査」を実施、その結果を発表した。

　ベネッセコーポレーションは12月21日、「高校生と保護者の学習・進路に関する意識調査（親子の意識ギャップ）」の結果を公開した。調査期間は9月9日〜12日。

　日本ガス石油機器工業会は、冬の「節電」に関する調査結果を公表した。冬の節電に対する意識、関心のある節電アイテム、冬の節電アイテムとしてあがった「カセットこんろ」ボンベの誤った使用実態などが明らかにされている。

　NTT西日本は12月19日、全国の高校生までの子どもがいる20代〜60代の母親500名を対象に「いまどき主婦のデジタルリテラシー」と題し、節約・充実させたい家計やデジタル機器の知識などについて調査した結果を公開した。

　東京工芸大学は14日、デジタルカメラやカメラ機能付き携帯電話・スマートフォンの普及によって身近になった写真撮影を自由な感覚で楽しむ女性＝“カメラ女子”に関するアンケート調査の結果を公表した。

　昨年の冬から女性向けの巻き物アイテムとして人気急上昇の「スヌード」。一箇所をクロスさせたデザインでフロントにボリュームを出すことができ、マフラーのように首に掛けるだけでもお洒落に見えることから、今シーズンのトレンドアイテムとして注目されている。

　トレンド総研は、20～30代の0～6歳までの子どもを持つ既婚女性500名を対象に、「子供の教育と脳の発育」に関する調査をおこなった。

　楽天リサーチは12月8日、全国の20歳から59歳の楽天リサーチ登録モニター1,000人を対象に実施した「冬のボーナスに関するインターネット調査」の結果を公開した。

　ラッシュジャパンは5日、「“入浴”と“家族の絆”」に関する調査結果を公表した。20～59歳の男女1,000名を対象に、回答者を居住地域ごとに、6ブロックに分け調査した。

　味の素冷凍食品は1日、「鍋に関する意識調査」の結果を公表した。調査期間は11月8日～9日で、20～39歳の主婦500名から回答を得た。

　“安全な水”を確保するためにさまざまな対策を行う家庭が増えている。アイシェアは30日、「自宅用飲料水対策サービス」に対する意識と対策の実態調査結果を発表した。