MM総研は22日、2016年度までのスマートフォンによる動画視聴サービスの市場規模予測を発表した。スマートフォン、携帯電話ユーザー2,500人に対しアンケートを実施し、MM総研の既存データを含めた分析による予測を行った。 それによると、2011年度のスマートフォンによる動画視聴者数は1,225万人で、このうち有料動画利用者数は21％の260万人となった。2012年度以降の動画視聴者数は2012年度：2,216万人（前年度比181％）、2013年度：2,883万人（前年度比130％）、2014年度：3,295万人（前年度比114％）、2015年度：3,610万人（前年度比110％）、2016年度：3,836万人（前年度比106％）となり、2016年度までに現在の約3.1倍まで利用ユーザーは増加する見通し。 このうち2012年度以降の有料動画利用者数は2012年度：504万人（前年度比194％）、2013年度：702万人（前年度比139％）、2014年度：860万人（前年度比123％）、2015年度：1,010万人（前年度比117％）、2016年度：1,151万人（前年度比114％）となる。 ちなみに2012年度のスマートフォンの契約者数は、2011年度の2,522万件から4,335万件と、前年度比172％の大幅増を見せている。これにともない、スマートフォンによる動画視聴者数も倍近いペースで増加する見通しとなった。 動画サービスを提供する各事業者も、スマートフォンに対応したサービスの展開をはじめている。また、新規参入事業者として2012年4月にはmmbiによる日本初のスマートフォン向け放送局「NOTTV」が開局し、初年度100万契約を目標としている。2011年度のスマートフォンによる動画視聴の市場規模は177億円だったが（PC購入コンテンツをスマホに転送視聴する場合も含む）、2012年度以降の市場規模は2012年度：326億円、2013年度：431億円、2014年度：500億円、2015年度：557億円、2016年度：601億円となる見通しとのこと。
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