京阪電鉄不動産は、都心コンパクトマンション新シリーズとして、今春より「A-standard本郷三丁目」の販売を開始するにあたり、首都圏在住の30～40代マンション住まいの有職者300人に対して「マンションのコミュニケーションに関する意識調査」を実施した。 アンケートではまず、ご近所関係の実態を探るため「近所の方とすれ違う時に挨拶を交わしますか」と質問。これに対し「毎回挨拶をする」と答えた人は22.0％に留まり、残り78.0％は挨拶に消極的なことが分かった。 ご近所との交流にどのくらい踏み込むかは、マンション住民にとって普遍的課題となっているが、最近は個人情報保護の傾向が強まり、自治会の名簿などもあまり作られなくなった。とはいえ、昨今の防災意識の高まりを踏まえ、地域のつながりの大切さが再認識されつつある。 また、FacebookやTwitterなどのソーシャルメディアが普及し、“友達”同士のコミュニケーションが活発となる一方で、隣人の顔を知らない住環境は、災害など非常時の助け合いの初動に支障をきたすという危惧もある。 次に、「あなたは、ご近所付き合いをしていますか」と聞いたところ、「全くしていない」（52.3％）、「あまりしていない」（35.3％）合わせて87.6％と圧倒的。 また「あなたは、日常のご近所付き合いを必要だと思いますか」という質問には「まあ必要だと思う」（49.0％）、「とても必要だと思う」（9.0％）を合わせた58.0％が必要性を感じている結果となった。また、Q4「困ったときに近所での助け合いが必要と思うか」でも「とても必要だと思う」（15.7％）、「まあ必要だと思う」（53.7％）を合わせた69.4％が助け合いの必要性を感じていることがわかる。 つまり、「ご近所付き合いは必要だし、困ったときの助け合いも必要だと思うが、実際は挨拶ができていない」という現状が読み取れる。 必要と思いながらも挨拶ができないのは、住まいのハード面にも原因があるのでは、という問題意識のもと、住居の共有スペースについて聞いたところ、「使いにくい」という答えは合計70％、また「有効活用されていない」が合計78.3％、「いつも同じ人が使っている」が合計65.3％、4問目では「暗い」が合計53.6％と、多くの人が現状の共有スペースにマイナスイメージを持っていることが明らかになった。 さらに共有スペースの代表的存在であるラウンジについて、高級感と実用性のいずれが望まれているのかを聞くと、「高級感のあるラウンジ」と「実用的で多様性のあるオシャレなラウンジ」を比較すると回答の比率はほぼ同率だが、後者の方が「とても重視する」項目でポイントが高くなっている。 最後に、マンションの「住みやすさ」について重視するものを聞いた。ここでは「立地」（70.0％）、「オートロック設備がある」（39.3％）、「管理人がいる」（33.0％）がトップ。仕事を持つ人々にとって「住みやすさ＝立地」という図式が成り立ち、都心部のマンションに人気があることが窺える。 こうした首都圏におけるマンションの新しいニーズに対応するため、京阪電鉄不動産では、都心マンションシリーズとして「A-standard」を開発し、展開。A-standardは、コミュニケーションを促す仕掛けを随所に備え、自然とあいさつの生まれるマンションを目的としている。挨拶が自然に交わせるマンションをめざし、共有スペース「Common space」など住民同士の距離を近づけるハードとソフトを揃えた。人々を安全に輸送してきた大手私鉄として、首都圏のマンションのあり方を提案しているという。
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