富士通研究所は19日、パソコンやスマートフォン、タブレットなどの情報端末において、アプリケーションやデータの配信・実行・消去といった一連の動作を、時間や場所に応じて自動で行う基盤技術を開発したことを発表した。 利用者が会議室に情報端末を持って入るだけで、必要なアプリケーションとデータが配信され、会議に必要な資料がすぐ用意される、といったことが可能となる。あるいは教室に入っただけで、教材とデータが配信されるといったこともできる。この技術では、利用者の状況をGPSなど各種センサー情報から判断し、クラウドから状況に応じて必要となるアプリケーションやデータを送信、情報端末を起動して実行し、不要になったら消去する。 富士通研では、一連の動作を自動で行う通信基盤とアプリケーション実行環境を構築した。スマートフォンでは、アプリケーションとデータの管理と通信をおこなう専用ソフトウェアを組み込み、パソコンでは、スリープしていた場合でも起動して通信をおこなう専用チップを搭載する。また、情報端末の種類を意識せずに相互にアプリケーションの受け渡しも実現可能とし、近距離無線通信（NFC）などの情報を利用して、端末同士が近づくと、アプリケーションとデータが入っている端末から別の端末に移動することもできる。その際、アプリケーションは表示する端末の画面の大きさに合わせて、見やすいようにレイアウトされる。 富士通研では、今年度中に技術の完成度を高め、2012年度中の実用化を目指すとしている。
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