北ケーブル、日本テレコム、東洋通信機、愛知電子の4社は、実用化を前提とした無線LANサービス実験を開始する。今回の実験は、集合住宅の双方向インターネットサービス対策として提供するもので、北ケーブルのCATV網を無線LAN基地局のアクセスラインとして利用する。