首都圏11社の鉄道媒体社で連携する「デジタルサイネージ推進プロジェクト」は16日、駅ナカにおけるデジタルサイネージの効果検証に関して、調査結果を発表した。
出版倫理協議会は15日、同日賛成多数で可決された青少年健全育成条例改正案に対して、サイトで抗議声明を発表した。