岐阜県大垣市のCATV業者、大垣ケーブルテレビは2月からインターネットサービスの月額料金を値下げし一部コースの増速を行うと発表した。コースは個人向け6コースのうち5つで値下げ、3つで増速が行われる。
大垣ケーブルテレビ(岐阜県・CATV)は、7月1日より個人向けCATVインターネットサービスの内容を改定し、下り30Mbpsの「スーパープレミアムコース」を追加する。また既存コースについても値下げや速度アップを図る。
アットネットホームは、大垣ケーブルテレビ(岐阜県)とケーブルテレビ可児(岐阜県)の2局に対して、ブロードバンドコンテンツの配信実験を開始した。
シマンテックは6月1日より、大垣ケーブルテレビのインターネット接続会員に対してウイルスメールチェックサービスの提供を開始する。
大垣ケーブルテレビ(岐阜県)は、個人向け全コースで、増速・値下げを実施する。プレミアム10M/4,300円、エコノミー1.5Mbps/3,500円ほか、6月利用分より。
大垣ケーブルは、11月1日よりインターネット接続サービスを改定した。基本的にはすでにアナウンスされていたとおりだが、モデム料金の一括前払いも選択できるようになっている。利用者は、一括でモデム料金を支払うか、月々のレンタル料として支払っていくかを選択できるようになった。
大垣ケーブルテレビは、11月よりエントリー以外のすべてのサービスメニューで増速&値下げあるいは増速する。同時に、固定グローバルIPアドレスを割り振るSOHO向けサービスを新規に追加する。
大垣ケーブルテレビは、9月より月額料金を据え置いたまま、64kbpsのエントリーコースを100kbpsに増速する。このほかの850kbpsと1.5Mbpsサービスは従来どおり。
大垣ケーブルテレビ(岐阜県大垣市)は、6月1日より実施するメニュー変更について公開した。それによると、大幅な速度アップと料金の引き下げが実施され、ADSLやフレッツISDNに対抗する価格と速度が整えられることになる。
大垣ケーブルテレビは、18日よりネットニュースの配信と、ユーザ独自のCGIを置くための利用申し込みを開始した。
大垣ケーブルテレビは、7日よりバックボーンを現在のCTCN回線(7.5Mbps)に加えて、4.5MbpsのKDDI回線と接続してマルチホーム化する。これにより、もし片方の回線に問題が発生しても自動的にもうう一方の回線に切り替えられ、通信の遮断を防ぐことができる。
大垣ケーブルテレビは、8日よりビジネス/スーパービジネスコースでの回線速度を料金据え置きで倍増する。その結果、下りが512kbpsから1Mbpsへ、上りが128kbpsから256kbpsになる。
大垣ケーブルテレビ(OCT NET)は、インターネット接続サービスの新規加入時の加入金を、通常3万円のところ1万円に引き下げるキャンペーンを実施している。
大垣ケーブルテレビは、12月中旬にバックボーンを7.5Mbpsから12Mbpsに増速する。追加された4.5MbpsはKDDIに接続する。また、12月1日からは、CGIが利用できるWebサーバーを試験運用する。バックボーンの増設日程およびCGIの試験運用に関しての詳細は不明。
大垣ケーブルテレビは、同社のインターネットサービスのうちエコノミーとエントリーコース利用者を対象に、DOCSIS準拠モデムの利用を開始した。
大垣ケーブルテレビは、下り64Kbps、上り32Kbpsで月額利用料が3,800円の「エントリーコース」を追加した。このコースのサービス開始は12月1日より、予約受け付け開始は10月1日より行われる。
大垣ケーブルテレビは、電話回線を通じてメールを送受信できるサービス「ダイヤルアップメールサービス」をオプションに追加した。このサービスに申し込むと、利用者は自宅以外でもメールの送受信ができるようになる。利用料金は1アドレスにつき月額300円。
大垣ケーブルテレビ(OCT-NET)のサービス内容が決まったようだ。コースは、「エコノミー」「プレミアム」「ビジネス」「スーバービジネス」の4種類。
大垣ケーブルテレビは、6月より商用インターネット接続サービスを開始する予定でいる。現在同社は接続実験中で、DHCPを使ってグローバルIPアドレスを割り振る方式でインターネット接続サービスを提供している。商用サービス時のサービス料金、ならびにサービス内容は現在のところ未定。
本年6月までにはインターネットサービス開始という形で第一種事業許可を取得した大垣ケーブルテレビであるが、同社はインターネット商用サービス開始時期を春以降という形で表明しはじめた。
東海電監は、静岡県大垣市、池田町エリアの大垣ケーブルテレビに第一種通信事業を認可した。大垣ケーブルは2000年6月よりインターネットサービス提供する予定。
大垣ケーブルテレビは、今秋よりモニタを募集し、来年より商用サービスの開始を予定している。