開催費は当初の3倍以上に膨らんだが、宿泊施設は不十分。
愛知・名古屋アジア競技大会で、運営上の深刻な問題が相次いでいる。
日本の『毎日新聞』は9月17日、アジア・パラ競技大会を含む大会の開催費が総額3700億円に上り、当初の予想額の3倍以上に膨らんだと報じた。
大会組織委員会は建設費の高騰を理由に、選手と役員計1万5000人を収容する予定だったマンション型の選手村の建設を中止。その代わりに、費用削減と環境への配慮を掲げ、組み立て式コンテナと大型クルーズ船を宿泊施設として活用することにした。
しかし、費用を削減するどころか大会全体の開催費は大幅に増加し、宿泊環境も悪化している。
これを受け、韓国メディアの『OSEN』は、「選手村もないのに開催費は予想の3倍…愛知・名古屋AG、宿泊施設不足・漏水・人手不足まで総合的な難局」と題し、韓国代表選手も直面している苦境について報じている。

韓国の男子バスケットボールや柔術、サイクリングなど一部競技の選手には、3人1室のコンテナ宿泊施設が割り当てられた。身長の高いバスケットボール選手が脚を十分に伸ばせないほど室内は狭く、客室や食堂では雨漏りも発生したと伝えられている。
男子バスケットボール韓国代表のピョン・ジュンヒョンも、宿泊施設のトイレで水が漏れている様子をSNSに公開し、「助けてください」と投稿した。
クルーズ船でも、選手数に対してトイレが不足しているとの不満が出ている。参加人数が組織委員会の想定を上回ったことで、一部の選手は滞在先を確保できていないとも伝えられている。
代替となるホテルを探す作業も容易ではない。開幕日の9月19日から日本の大型連休「シルバーウイーク」が始まるため、名古屋周辺では空室を確保するのが難しい状況となっている。

さらに、最近名古屋を襲った記録的な大雨により、港周辺の仮設宿泊施設に滞在していた選手や関係者約400人が緊急避難したほか、一部の競技会場でも雨漏りによる被害が確認された。
組織委員会は、想定していなかった追加の要望により約600億円、物価・人件費の上昇により約550億円の追加費用が発生したと説明している。現場では人手不足の問題も指摘されている。



