第2回妊娠出産子育て基本調査 ベネッセ | RBB TODAY

第2回妊娠出産子育て基本調査 ベネッセ

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 夫の育児・家事参加は上昇、保育への信頼も上昇。地域での子どもを通じたつきあいは減少---。ベネッセコーポレーションは、妊娠期から育児期における家族のQOL(生活満足度)と子育ての環境との関連性、生活の実態などを調査、16日に結果を発表した。

 ベネッセコーポレーションの社内シンクタンク「ベネッセ次世代育成研究所」では、はじめての子どもを持つ夫婦の子育て意識・環境はどのように変化したかを明らかにするために、2011年11月、妊娠期・0歳・1歳・2歳の第1子を持つ妻と夫に対して調査を行ない、4737名の有効回答を得た。

 前回の調査は2006年。調査では、この5年間の、父親の育児・家事参加の促進や、保育・託児の場所の増設など行政による子育て支援策、その他、子育てを取り巻く環境変化の影響がどのような結果になっているか、また、今後に向けての課題は何であるかなどを分析している。

 主な調査結果は以下の通り。

●夫の出産立ち会い、育児・家事の頻度は上昇、「子どもと父親の楽しい時間」も増加
●定期的な託児の利用は1、2歳で特に増加、保育への信頼も上昇
●夫婦とも、妊娠・子育ての時期を通して、子育ての情報収集はネットの使用が増加
●夫婦とも、地域での子どもを通じたつきあいの人数は減少
●夫婦とも、生活満足度は上昇

 この5年間で、生活に対する満足度は夫婦ともに上昇し、特に子育て環境についての満足度は高くなっている。背景としてベネッセは、政府の子育て支援策をはじめとして地域の子育て支援が徐々に整備されてきていることをあげる。また、夫の家事育児へのかかわりや立ち会い出産率は増加しており、ベネッセでは、自らの子育てへの取り組みが、父親自身の子育て肯定感を高めていると分析している。子どもが父親と過ごす楽しい時間を持てていると評価する母親も7割を超えた。

 育児情報源のツールは大きく変化しており、育児書や新聞などの紙媒体から、タイムリーかつ双方向のインターネットや携帯サイト・配信サービスに移行する傾向が見られる。いっぽう、親たちが地域での自然なつきあいに出会う機会は減少している。親たちにとっては、自然なつきあいの中で子育てに必要な力を育むことが難しくなっていると言える。子どもが小さいほど、また母親の年齢が若いほど、子どもを通じた付き合いの人数は少ない傾向にあり、ベネッセでは、今後、社会の支援の在り方を検討する必要があるだろう、とする。

●調査テーマ:妊娠期から育児期における家族のQOLと子育ての環境との関連性、生活の実態など
●調査方法:郵送法
自記式アンケートを郵送により配布・回収
●調査時期:2011年11月
●調査対象
第1子を妊娠中の妻・夫
0〜2歳の第1子(ひとりっこ)を持つ妻・夫
●回収数:5425人
配布数:1万6000通、回収率33.9%
●妻・有効回答数
妊娠期:907
育児期:1843(0歳児:872、1歳児:568、2歳児:403)
●夫・有効回答数
妊娠期:684
育児期:1303(0歳児:632、1歳児:403、2歳児:268)
●調査地域:全国


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