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国内企業における「IoT」（モノのインターネット）への取り組み姿勢について、ガートナーが最新結果を発表。具体的な推進体制を整備できている企業は、昨年からほぼ横ばいで、10.1％に留まっていることが明らかとなった。
LIXILは、スマートフォンを使って外出先から自宅の様子を確認できる「ホームネットワークシステム」を、6月から提供することを発表した。
日立情報通エンジニアリングは21日、「IoT/M2M情報収集ソリューション」の機能を拡張して遠隔監視・制御を実現する「スマートIoTサービス」を提供することを発表した。
ソニーは21日、2015年度（2015年4月1日から2016年3月31日まで）連結業績見通しの下方修正を発表した。デバイス分野カメラモジュール事業について長期性資産の評価で、将来的なキャッシュフローの不足懸念から、596億円の減損処理をするというもの。
ニフティは、事業者向けの見守りサポートサービスとして「おへやプラスPRO（おへやぷらすぷろ）」を20日より提供開始し、同日、その詳細を伝える記者発表会を行った。
ロームは16日まで東京ビッグサイトで開催された「ジャンボびっくり見本市」にて、配線＆電源不要でスマートホームやビルオートメションを実現する無線通信モジュール「EnOcean」のコンセプト展示を行った。
ニフティが運営する「＠nifty温泉」は、温浴施設内の混雑状況とスタッフの配置状況をリアルタイムで可視化するシステムの実証実験を18日から開始した。
最近頻繁に見聞きするようになった「IoT」（Internet of Everything／モノのインターネット）という言葉。世の中にあるさまざまなモノをインターネットに接続し、相互に通信させることで、遠隔制御、データ収集、自動認識を可能とさせる技術だ。
冷蔵庫や歯ブラシなど、さまざまな家電に通信機能が搭載され「IoT化」している。そんななか、カプセル型コーヒーメーカーの雄であるネスレネスプレッソが、4月15日にBluetooth機能搭載コーヒーメーカー「Prodigio（プロディジオ）」（以下、プロディジオ）を発売開始した。
物理的なカギを持つことなくドアのカギを開けられるスマートロック。個人ニーズだけでなく、法人ニーズでもさまざまな取り組みが行われている。今回は、スマートロック「Qrio」を導入したシェアオフィスの実例を紹介しよう。
NICT（国立研究開発法人情報通信研究機構）は12日、ドローンを用いて学校図書を配送する実証実験に成功したことを発表した。
NTTコミュニケーションズは11日、IoTトライアルパック「Connected Vehicle」を提供開始したことを発表した。
前回紹介した、三菱地所レジデンシャルでの法人活用で活躍しているライナフのスマートロック「NinjaLock」は、一般ユーザー向けにも販売されている。今回は、個人ユーザーの視点で「NinjaLock」を実際にテストしよう。
ACCESSは7日、「SDN を用いたWi-SUN機能搭載のIoT通信ネットワークの仮想化ソリューション」を京都大学原田研究室と共同で開発したことを発表した。
スマートフォンにインストールしたアプリからカギの施錠・解錠ができるスマートロック。実は一般家庭以上に法人でのニーズが高まっている。
