コンテンツ 特集

　米YouTubeは29日（現地時間）、YouTubeでフランス語の映像コンテンツがレンタル可能になったと発表した。Google Playのユーザーが対象。配信される作品にはディズニーヨーロッパ、NBCユニバーサル、ソニー・ピクチャーズ・エンターテイメントフランスも含まれる。

　ソーシャルレビューコミュニティ「zigsow（ジグソー）」では、30日より、iriver製品のすべてを紹介する新コンテンツ「iriver Reviw Portal」がスタートする。

　一般社団法人コンテンツ海外流通促進機構（CODA）は6日、台湾の保護智慧財産権警察（IPR警察）大隊が1日、台北市内とその周辺に所在する海賊版販売店3店舗の一斉取締りを実施したと発表した。

　北海道大学は2月27日、アップル社の教育向けのコンテンツ配信サービス「iTunes U」において、同大学の教育コンテンツの無償公開を開始したと発表した。現在、175トピックス、合計867個の映像コンテンツを提供している。

　モバイルコンテンツ審査・運用監視機構（EMA）は9月28日、ICTリテラシーの啓発・教育プログラムの新コンテンツをホームページで公開した。

　ソニーは5日、同社製液晶テレビ「ブラビア」に向けたネットワークサービス6種の新規提供を発表した。サービスは7日以降準順次開始される。

　ソフトバンク・テクノロジーとオートノミーは17日、オートノミーのコンテンツ管理システム（CMS）製品「Autonomy Interwoven TeamSite」を、中堅企業向けに、初めて「クラウド型CMS」サービスとして提供開始した。

　NECは6日、文書・コンテンツ管理システム「InfoFrame PROCENTER（インフォフレーム プロセンター）」において、SaaS型の新サービス「InfoFrame Document Management Service」の販売を開始した。

　マイクロソフトは12日にWindows phoneの戦略説明会を都内で開催し、デモを交えながらアプリケーション配信サービス「Windows Marketplace for Mobile」の紹介などを行った。

　ソフトバンクグループのCOMELとヤフーは9日、COMELが運営するデジタルサイネージ「福岡街メディア」で、インターネット広告の効果を実証する実験を開始した。

　セイコーインスツルは5日、接続したPC画面から辞書がひける電子辞書「SR-G10001」を発表。3月下旬に発売する。価格はオープンで、予想実売価格は70,000円前後。

　サンコーは、PCで見ている動画や写真を自宅の液晶テレビなどで楽しめるHDDメディアプレーヤー「HDD MEDIA PLAYER 4」（型番：HDPLAY50）を発売した。価格は6,980円。

　カシオ計算機は7日、同社の電子辞書「エクスワード」の新製品として、高校生向け電子辞書としては初の100コンテンツを収録した「XD-SF4800」を発表。カラーはホワイト/ネイビーブルー/ピンクの3色。ホワイトは1月23日、ネイビーブルー/ピンクは2月6日に発売する。

　前回、地デジ視聴と録画をメインに紹介したバッファローの3波対応地デジチューナー搭載ビデオプレーヤー「LinkTheater　LT-H90DTV」。今回は地デジチューナー以外の特徴的機能であるネットワークを利用した共有コンテンツの再生機能をフューチャーして紹介していきたい。

　朝日新聞社と日刊スポーツ新聞社らが、スポーツ記事やコラムなどを有料で携帯電話向けに配信するサービスを4日から開始している。

　ブロガー向け情報サイト「ブロッチ」などを運営するアイシェアは20日、単語を自由に追加できたりネイティブの発音が聴けたりするなど多様化が進んでいる電子辞書に関する意識調査の結果を公表。

　パナソニック ネットワークサービシズ（PNS）とアイ・マーケティングアドバンス株式会社（IMA）は22日、PNSを存続会社として合併しパナソニック ネットワークサービシズ株式会社としてあらたに発足すると発表した

　シャープは28日、新開発の5型カラー液晶を搭載した電子辞書の新ブランド「Brain（ブレーン）」シリーズを発表。100コンテンツを収録する「PW-AC880」と40コンテンツを収録する「PW-AC830」を、8月20日に発売する。

　シャープは18日、同社の電子辞書「Papyrus」シリーズの新モデルとして、ビジネス専門用語コンテンツと中国語系コンテンツを強化した「PW-AT780」を発表。6月25日に発売する。価格はオープンで、予想実売価格は33,000円前後。

　ITPro EXPOにおいて日本が『情報は「貯める」だけでなく、「資産運用」する時代へ　SaaSによるコンテンツ活用が、ビジネスを加速する』というタイトルでセミナーを行った。

　12日、安倍晋三首相が辞意を発表した。これをきっかけに、コンテンツに関連する銘柄が急騰している。