アプライアンス 特集

トレンドマイクロ株式会社は4月24日、企業ネットワーク内の標的型攻撃などの脅威を可視化するネットワーク監視ソリューション「Deep Discovery」を5月21日から受注開始すると発表した。

　日本オラクルは23日、ビッグデータ用の統合型プラットフォーム「Oracle Big Data Appliance」の提供を開始した。

　日本オラクルは14日、中小企業および企業の部門向けとなるデータベース・アプライアンス「Oracle Database Appliance」の国内提供を開始した。

　日本ヒューレット・パッカードは27日、VMware vSphereに最適化された仮想基盤アプライアンス「HP VirtualSystem for VMware」を発表した。10月中旬より「VS1」「VS2」「VS3」の3種類の製品ラインナップの販売を開始する。

　シスコシステムズは2日、クラウドベース ネットワークの効率とセキュリティを改善する新しいテクノロジーを発表した。データセンターおよびクラウド向けのCisco Unified Computing System（Cisco UCS）などにさまざまな新機能および機能強化を追加した。

　日本電気（NEC）は15日、仮想アプライアンスの新製品として、ファイアウォール機能を提供する「InterSecVM/SG for VMware」、およびメールアーカイブ・フィルタリングを実現する「AddPoint/MailWallServer for VMware」の販売を開始した。

　富士通は22日、PCサーバ「PRIMERGY（プライマジー）」に、独SAP AG社のインメモリソフトウェア「SAP HANA（High-Performance Analytic Appliance）」を実装したアプライアンス製品「SAP HANA Powered by FUJITSU」の販売を開始した。

　日本IBMは14日、プライベート・クラウド環境の構築と管理を支援する専用アプライアンスの新製品「IBM Workload Deployer V3.0」を発表した。16日から出荷を開始する。

　日本ヒューレット・パッカードと日本マイクロソフトは10日、大規模DWH（Data Warehouse）専用アプライアンス「HP Enterprise Data Warehouse Appliance」と、BI（Business Intelligence）特化アプライアンス「HP Business Decision Appliance」の提供を開始した。

　日本テラデータは30日、データウェアハウス（DWH）用のサーバ4機種を刷新することを発表した。全機種に最新のインテル6コアXeonプロセッサを2つ搭載した。

　トレンドマイクロは18日、総合サーバセキュリティソリューション「Trend Micro Deep Security 7.5」を発表した。「VMware vShield Endpoint」に業界で初めて対応し、バーチャルアプライアンスによるウイルス対策を実現したのが特徴。

　フォーティネットは9日、Webアプリケーション ファイアウォールのFortiWebファミリーに属する2種類の新アプライアンス「FortiWeb-1000C」と「FortiWeb-3000C」を発表した。

　ぷらっとホームは19日、多拠点を擁する企業ネットワーク向けに、DHCPやDNSなどのネットワークコアサービスを容易に開始できる小型アプライアンス「OpenBlockSアプライアンスシリーズ」4モデルの販売を開始した。

　F5ネットワークスジャパンは22日、FirePass SSL VPNソリューションの最新バージョン「FirePass 7.0」を発表した。

　シマンテックは23日、スケーラブル・ファイルサーバ・ソフトウェア「Symantec FileStore」（シマンテック・ファイルストア）を発表した。

　ぷらっとホームとプラムシステムズは11日、イタリアEndian社製オープンソースUTM（UnifiedThreat Management：統合脅威管理）アプライアンスの国内向けリセラーとしての契約を締結し、ECサイト「ぷらっとオンライン」において販売を開始した。

　米ノベルは現地時間21日、物理／仮想／クラウド環境を対象としたソフトウェアアプライアンスでIBMに協力し、SUSE Linux Enterprise Serverをベースにした製品を、複数のIBMブランドにわたって提供していくことを発表した。

　米McAfee Inc.の日本法人であるマカフィーは1日、クラウド技術を活用したリスク管理アプライアンス「McAfee Vulnerability Manager」のマルウェア検出機能強化を発表した。

　伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）、日本ネティーザ、SAPジャパンの3社は8日、共同で独自BIソリューションを発表した。

　日本電気と米Netezza（ネティーザ）は4日、基幹システムの大量データを蓄積・分析し、意思決定を支援するデータウェアハウス（DWH）・アプライアンス製品の共同開発を行うことを発表した。

　日本電気は、あらたに仮想アプライアンス「InterSecVM（インターセック・ブイエム）」を製品化し、14日より販売を開始した。