ICT総研は24日、公表データを分析した「2014年度 スマートデバイス需要動向調査」の結果を発表した。 それによると、2013年度のスマートデバイス出荷台数は、前年比107％の3,679万台。タブレット端末の順調な増加を背景として、年間で過去最高を記録した。この数字は、同年のノートPCやフィーチャーフォン（従来型携帯電話）の3.3倍という出荷台数規模となっている。法人向け市場も年々拡大しており、2013年度はスマートデバイス全体の9.9％（364万台）が法人向け出荷となった。 スマートデバイスのうち、タブレットの割合は19.4％。2017年度には28.6％にまで拡大すると見られる。また、出荷台数は今後も増加し、2015年度にはタブレット端末の年間出荷台数が1,041万台と、同年のノートPC出荷台数見込み（852万台）を逆転する見込み。 スマートデバイス出荷台数は、今後も引き続き堅調に増加していき、2017年度には2013年度比18％増の4,352万台となる見通し。 また同社では約4,000人のモニターに対し、アンケートを実施。現時点では外出時に「2台以上」の端末を持ち歩くユーザーは26.1％だが、1年後には35.5％と、2台以上の端末を持ち歩きたいとする回答者の割合が増加していることが明らかとなっている。組み合わせでは、「スマホ＋タブレット（WiFiモデル）」が現時点で15.6％、1年後の理想でも22.5％とトップとなった。
「家族みんなが使いやすいモデルに」auオリジナルブランドのタブレット2種が登場
