シード・プランニングは8日、ビデオ会議／Web会議／音声会議のビジネス利用実態調査の結果を発表した。 同社では、ビデオコミュニケーションの導入ユーザーアンケート調査を2004年10月から毎年実施しており、今回で8回目。調査期間は2012年10月～2012年12月。対象者は、ビデオ会議をよく利用するビジネスマン180名、Web会議（SIタイプ、ASPタイプ）をよく利用するビジネスマン180名、音声会議をよく利用するビジネスマン180名の計540名となる。 それによると、導入ユーザーの用途は、「会議のみ」が60％、「会議以外にも使う」が40％となった。なかでもWeb会議ユーザーでは、「会議以外利用」が44％とやや高い。会議以外の用途で多いのは、「社内研修」と「経営トップの訓示」だった。これらは「ビデオ会議」での利用が多い。一方、「お客様対応」「テレワーク」は、音声会議ユーザーに多かった。 これらユーザーの「今後使いたい端末」では、「iPad」が圧倒的な支持を集めた。以降「iPad mini」「iPhone」「Windows8スマホ・タブレット」がほぼ並ぶ形となっている。Androidタブレットについては、GALAXY、Nexus 7、その他で票が分散した形だ。 なお回答者が所属する企業・団体の、BYODの社内ネットワーク接続が認められているか否かを尋ねたところ、従業員数の少ない企業ほど「認められている」傾向がみられた。会議システムの種類別にみると、Web会議利用者が所属する企業・団体でやや高い傾向がみられたとのこと。
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