カカクコムは、同社が運営する購買支援サイト「価格.com」に蓄積されるアクセスデータや価格情報などを調査/分析した「価格.comトレンドサーチ」として、液晶テレビに関するレポートを公表した。 これによると、「価格.com」の「液晶テレビ」カテゴリのアクセス数（PV）は2011年7月の地デジ化（東北の一部を除く）を境に大きく減少。地デジ化以前はおおむね500～600万PV/週でピーク時には900万PV/週を突破したほどであったが、地デジ化以降は200～300万PV/週という状況で推移している。直近の3ヵ月では1日当たりのPVが50万PV/日から落ち込み、4月以降にようやく30万PV/日で横ばいの傾向を示してきた。 地デジ化以降は液晶テレビへの注目度が下がると同時に、メーカー別シェアにも変化が見られている。「価格.com」の「液晶テレビ」カテゴリにおけるメーカー別シェアは、昨年末の時点で東芝がトップを独走し、シャープとソニーが2位争い、4位がパナソニックで5位が日立であった。その後、4月に至るまで順位に変動はないが、首位の東芝と2位争いグループとのシェア差が縮まり、4位パナソニックと5位日立がともにシェアを拡大。今後、1位から5位までの大きな順位変動を予感させるまでになった。 また、夏のボーナス商戦向けて各社とも新製品を発表しつつあるが、シャープは設置スタイルが自在な「フリースタイルAQUOS（アクオス）」や60型以上の大画面モデルを発表。ソニーは「高速駆動」と「超解像技術」による高画質の「プレミアム」や「ハイスペック」のモデルをラインアップ。東芝は、リアルタイムで観られなかった番組の視聴や録画保存に対応する「タイムシフトマシン」機能搭載など録画機能にこだわるモデルをリリースしている。各社とも他社製品との差別化に力を入れているようだ。 5～6月にはさらに続々と新モデルの発表が想定されるが、こうした各社の差別化により多彩なモデルがラインアップされることで消費者の購買意欲が喚起されるほか、今夏にはロンドン五輪が開催されるためテレビ観戦向けの特需が期待される。夏のボーナス商戦は、テレビの市場回復とメーカー別シェア争いに大きな影響を与えそうだ。
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