パイオニア、リストラ計画を発表

IT・デジタルテレビ

2005年12月9日（金） 17時06分

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　パイオニアは8日、同社取締役会で決議された組織再編などの事業構造改革について公表した。同社では、今回発表した施策を速やかに実行することで、来期における連結営業利益の黒字化を目指すとともに、2年以内をめどにホームエンタテインメント事業の赤字体質からの脱却を図り、安定的な収益の確保を目指すとしている。

　グループ全体の改革施策では、まず組織再編による経営効率の改善を実施するという。具体的には、2006年1月1日付で現在の社内カンパニー制を廃止し、「ホームエンタテインメントビジネスグループ」と「モーバイルエンタテインメントビジネスグループ」の二事業部制に再編。プラズマディスプレイ、DVD、ホームオーディオの各事業は、すべてホームエンタテインメントビジネスグループとして統合され、共通プラットフォーム開発やカテゴリーをまたいだ商品開発・機能提案がより迅速かつ効率的に行える体制となる。

　また、ホームエンタテインメントビジネスグループについては、現在3ヵ所に分散している企画・開発・設計の人員を、2007年春をめどに国内1拠点に集結させるほか、社内カンパニー制の廃止に伴い、各カンパニー内にあった管理・間接機能の一部を連結本社機能に統合し、組織全体のスリム化を図るとしている。このほか、全世界にある生産拠点の統廃合や、人員削減、研究開発費比率の低減などを行っていくという。

　ディスプレイ事業では、プラズマディスプレイは今後ともホームエンタテイメント事業の展開に不可欠な製品と考えられており事業を継続していくという。ただし、今後はパイオニアブランドでの完成品販売に注力し、現在の業績不振の主要因となったOEM事業については依存度を低減させる方針に転換するとしている。

　また、有機ELディスプレイについては、アクティブマトリクス型は収益化のめどが立たないということから量産化を中止するという。また、アクティブマトリクス用TFT基板事業については、子会社の東北パイオニアが合弁で行っていたエルディスの合弁解消を前提として撤退するとしている。なお、研究開発については、保有する特許の有効利用などを考慮し今後も継続していくという。一方、パッシブマトリクス型については、同社製品での採用を拡大するとともに、新規アプリケーションを積極的に提案し、新規顧客獲得に注力していくとしている。

　今後の事業方針では、カーナビゲーションやカーオーディオ事業といったモーバイルエンタテインメント事業の拡大とともに、各ディーラーなどへのOEM事業の拡大を目指すのと合わせ、ホームエンターテインメント事業の強化と改善を実施。プラズマディスプレイでは、OEM事業を縮小するものの、全世界で販売台数を伸ばしているパイオニアブランドでの販売に注力していくという。また、DVDレコーダーやホームシアターシステムなどとの連携を強めるとともに、操作性やデザイン、音場に関する革新を進め、上質のホームエンタテインメントを提案していくとしている。

《村上幸治》