テレマティクス 特集

東京ビッグサイトにて14日から、自動車関連の専門展示会が複数開幕した。

トヨタ自動車は、1月26日より「レクサス」ブランドのオーナー向けテレマティクスサービス「LEXUS smartG-Link」のAndroid版の配布を開始した。GoogleのAndroid Marketから無償でダウンロード可能。

アウディは10日、米国ラスベガスで開幕したCES（コンシューマー・エレクトロニクス・ショー）12において、次期『A3』のインテリアを先行公開した。

CES2012で注目なのは世界で名だたる自動車メーカーの代表が基調講演を行うこと。10日には、ラスベガスヒルトンシアターにおいて、ディーター・ツェッチェ　ダイムラーAG取締役会会長兼メルセデスベンツヘッドによる講演が行われた。

常識破りとも言える無料のオペレーターサービスを実現した『G-BOOK全力案内ナビ』。12月5日よりスタートした350円／半年というキャンペーン価格の実施を機に、この超ハイコストパフォーマンスナビアプリの実力を再検証してみたい。

24日から25日にかけて、子ども達にプレゼントを届けに来るサンタクロース。そのサンタクロースの現在位置を知らせる恒例のサービス、「NORAD TRACKS SANTA」にGMの車載テレマティクス、オンスター（OnSter）が参画する。

日本カーソリューションズは、テレマティクスサービス「NCSドライブドクター」の販売台数が累計1万台を突破したと発表した。

ITS世界会議ジャパン・パビリオンには、警察庁が推進するUTMSの展示もあった。ここで主として説明していたのが、各自動車メーカーが相次いで採用を決めているDSSS（Driving Safety Support System）。パネル展示での構成だが、ビデオはVICSセンターで見ることができた。

愛知県産業立地推進協議会は、「環境との共生を目指す次世代自動車の未来」をテーマに次世代自動車に関する最新動向などについてのセミナーを開催する。日時は11月8日13時00分〜16時30分、場所は刈谷市産業振興センターあいおいホール（愛知県刈谷市相生1-1-6）。

Smart Mobility Asia（スマートモビリティアジア）実行委員会は、11月30日〜12月2日の3日間、アクロス福岡にてカンファレンス、展示を開催すると発表した。

ITS世界会議 東京2013の日本組織委員会は、同会議の開催概要を固めたと発表した。

　3日、4日にかけて渋谷の「Web 2008 Expo」において、ウェブサービスやデザインに関するセミナーやパネルディスカッションなどが開催された。

　ソフトバンクテレコムの3社は9日、2007年7月9日に共同出資により設立した企画会社の社名を「ナビポータル株式会社」に変更し、通信型カーナビゲーションを使用したテレマティクスサービスの第1弾として、エアーナビ「AVIC-T10」向けのサービスを6月末より開始する。

　CEATEC2007にて日産自動車は、「テレマティクス2.0　クルマのIT化はここまで来たTelematics 2.0」と題し、自動車の情報化の現在と今後の展望をカーウイングスを例に紹介した。

　ホンダは21日、カーテレマティクス「インターナビ・プレミアムクラブ」に専用のデータ通信定額サービスを2006年2月1日から導入すると発表した。現在、渋滞予測情報などは携帯電話を接続して受信しているが、PHSによる常時接続ができるようにする。

　テレマティクスと超流通に関連したセミナーが明日（14日）開催される。

　4月14日、トヨタ自動車がテレマティクスサービス『G-BOOK』のサービスを一新し、『G-BOOK ALPHA』とすると発表した。

　モバイルキャストと米アセロス・コミュニケーションズは27日、テレマティクス市場における自動車への双方向情報配信／通信サービス、およびブロードバンドエリアネットワークについて、コア・テクニカル・パートナーとして業務提携した。

　トヨタ自動車は、カーテレマティクス『G-BOOK』の次世代システムを2005年に投入する計画を明らかにした。同社の純正ナビゲーションは、ほぼ2年おきに大幅な改良を行っており、次期の刷新は05年に予定されている。これに合わせG−BOOKの機能アップも図っていく方針だ。

　トヨタ自動車は、今年中にテレマティクスサービス「G-BOOK」の対応車種を50に増やす。これまでG-BOOKに対応していた自動車は2002年10月に発売した「WiLLサイファ」のみだったため、これにより本格的な展開に踏み切ったといえるだろう。

　KDDIが提供する携帯電話サービス「au」は、今後は携帯電話の伸びが期待できないとして、トヨタのテレマティクスサービス「G-BOOK」の車載端末などに通信モジュールと接続サービスを提供している。しかしIP.net JAPAN 2003での講演で、組み込みモジュールでの展開を拡大することにより携帯電話の販売奨励金制度「インセンティブ」のビジネスモデルから脱却したいというKDDIの思惑が見えてきた。