Google、誰もが無料で使えるWeb分析サービス「Google Analytics」を紹介 | RBB TODAY
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Google、誰もが無料で使えるWeb分析サービス「Google Analytics」を紹介

エンタープライズ その他
「Google Analytics」について説明するGoogleのスタッフ香村氏(左)と松下氏(右)
  • 「Google Analytics」について説明するGoogleのスタッフ香村氏(左)と松下氏(右)
  • 「GoogleAnalytics」の仕組み
  • プロセスの問題点が視覚的に把握できる
  • 広告の費用対効果などが一目でわかる各種統計データを一覧できる
 Googleは、11月25日、同社が提供するウェブ解析サービス「Google Analytics」に関する記者説明会を、渋谷の同社社内で開催した。説明会では、同社のスタッフから集まった報道陣に対して、同サービスはどのような仕組みのものか、どのようなことができるのか、現状の問題点は何か、などが説明された。

◆分析対象サイトの各ページにコードをコピペするだけ
 Google Analyticsは、主にWeb広告の分析を目的にしたWeb解析をオンラインで行うサービスである。同サービスを利用することで、最も高い成果をあげているキーワード、最も反応の大きい広告コピー、最も収益の高いリンク先ページおよびコンテンツを特定することができる。

 具体的には、Google側が提供するJavaScriptで記述されたトラッキングコードを、分析したいサイトの各Webページにコピー&ペーストする。訪問者が当該ページにアクセスすると、このコードがGoogleのサーバに1×1ピクセルの透明の画像を取得しにいく。このとき、クッキーを利用して訪問者のアクセス情報を取得し、Google社内のデータコレクターに蓄積していく。データコレクターに蓄積されたデータは、自動的にレポート用DBに格納される。Google Analyticsのユーザは、このレポート用DBから、各種の分析情報を引き出して利用するという仕組みだ。

 これにより、訪問者の行動や、アクセス元、ブラウザやOSのバージョンや組み合わせ、などが分析できるほか、購入ボタンクリックまでのプロセス上の問題点の把握などが行える。

 たとえば、トップページ→商品紹介ページ→購入申し込みページ→購入後のお礼ページというページ遷移を、Google Analyticsに登録しておく。すると、この間のユーザの流れを統計情報として視覚的に表示し、どこに問題があるのかが分析可能になる。なぜ申し込みページを入力したのに「購入」ボタンをクリックせずにサイトを離れたのか。もしも、購入ボタンを押す前に、アンケート入力があったとすれば、ユーザはそれがイヤで購入をあきらめたかもしれない。それならば、購入ボタンをクリックした後、購入後のお礼ページでアンケートしてみてはどうだろう、というように、ユーザの行動を基に、プロセスの見直しを図ることができるのだ。

 また、同サービスは、同社が提供する広告サービス「アドワーズ広告」と完全に統合されているため、費用データを手動でインポートしたり、キーワードトラッキングコードを追加しなくても、アドワーズ広告の投資収益率に関する統計情報を確認することができる。

◆想定外の反響に問題点浮上するも現在鋭意対処中
 同サービスは誰もが無料で利用できるということもあって、サービス提供と同時に、同社で想定していた以上の反響があった。そのため、現在いくつかの問題点も浮上しているという。

 たとえば、対象サイトのURL登録時に「/」を含むパスを入力できないという問題がある。パスに「/」を含むページでも利用できるものの「ステータスチェック」という、トラッキングコードが正しく埋め込まれているかどうかをボットによりチェックするというサービスが機能しない。とはいえ、トラッキングコードさえ埋め込めば、「/」を含むパスに置かれたページも分析対象として利用可能である。

 また、データコレクターからレポート用DBへの出力時間が当初の想定の3〜4時間をオーバーし、12〜48時間かかってしまっているという。これについては、現在予定しているサーバの増強などで近いうちに解決できるとしている。

 同サービスは、企業のWebマーケティングだけでなく、個人のBlogの分析ツールとしても利用されている。しかし、大手Blogサービスのハテナなどでは、ユーザによるJava Scriptの埋め込みができないため、同サービスを利用することはできない。この点については、サービスプロバイダとも協力していく必要がありそうだ。

 説明会の席上、同社がこのシステムを利用して得た情報でWebマーケティング分野に進出するのではないかという質問については明確に否定した。同社のポリシーは一貫しており、このサービスにより蓄積されたデータは基本的にユーザ自身(と、ユーザが許可したユーザ)にしか閲覧できないし、同社がほかに流用することもしないと明言。本業はあくまでも検索エンジンであり、クオリティの高い検索結果を得るためには、こうしたサービスを提供することで、各サイトでクオリティを向上してもらうことが大切だ、という考えを示した。
《竹内充彦》
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