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ビーズは12日、同社の自転車ブランド「DOPPELGANGER（ドッペルギャンガー）」より、ちょとした“工夫”をプラスした自転車用空気入れ「能率ポンプ」を発売した。
2014年ごろより猛威を振るっている、ゆうちょ銀行を騙るスパムメール（迷惑メール）。「ログイン画面リニューアル」「本人認証」などといって、フィシングサイト（偽サイト）へ誘導する内容だ。
渋谷パルコをはじめ、マルイ、ロフト、ららぽーとなどでジュエリーショップを展開する「ザ・キッス」は11日、不正アクセスによる被害を受けたことを公表した。オンラインショップから、約20万人の個人情報が流出した可能性があるという。
ハイテクインターは、4.9GHz帯に対応した屋外用無線ブリッジ「APC5Mシリーズ」のハイパワータイプとなる「APC5M-H」を発売開始したことを発表した。
NTTコミュニケーションズは11日、IoTトライアルパック「Connected Vehicle」を提供開始したことを発表した。
セコムは、警備にウェアラブルカメラを活用する実証実験を、東京国際空港ターミナルと共同で、今月から羽田空港国際線旅客ターミナルにて開始したことを発表した。
最終回となる今回は、ネットワークカメラの大きなメリットとなる、遠隔監視＆制御における安全運用に関して、ニフティに話を伺ってきた。
デンソーは8日、道路や橋などのインフラ点検を行う産業用UAV（Unmanned Aerial Vehicle：無人航空機／ドローン）を開発したことを発表した。
大阪市交通局は、外国人観光客向けの取り組みとして、4月1日から、大阪市営地下鉄の主要12駅でNECが提供する「クラウド型ビデオ通訳サービス」を導入したことを発表した。
東京都調布市は5日、市内の市立小学校全20校に1台ずつ学校敷地内から周辺通学路を撮影する防犯カメラを設置し、運用を開始したことを発表した。
前回の記事では、日本においてネットワークカメラの高いシェアを誇るパナソニックに取材し、今回の騒動を受けた見解と今後の対応策を聞いてきたが、第3回となる今回は、その他のネットワークカメラメーカーの対策を紹介していく。
前回紹介した、三菱地所レジデンシャルでの法人活用で活躍しているライナフのスマートロック「NinjaLock」は、一般ユーザー向けにも販売されている。今回は、個人ユーザーの視点で「NinjaLock」を実際にテストしよう。
つくば市は、つくば市防犯灯LED化事業として公募型プロポーザルによる事業受託者の募集要項を市のWebサイトなどで5日より公開している。
昨今、監視カメラがさまざまな場所に設置されるケースが増えているが、一般市民にとって安心する気持ちと同時に芽生えるのがプライバイシーの侵害や行き過ぎた監視社会への懸念だ。
アクシスコミュニケーションズ（アクシス）は8日、ミニドーム型ネットワークカメラ「AXIS M30」シリーズの新モデルとなる「AXIS M3044-V」「AXIS M3045-V」「AXIS M3046-V」の3機種を4月下旬より発売することを発表した。
ここ数か月、急速に国内でも危険度が高まっている「ランサムウェア」（身代金型ウイルス）だが、Flashの脆弱性を悪用した攻撃で、ランサムウェアに誘導する事例がいよいよ発生していることが明らかとなった。
ここのところ世間を賑わすことの多いテロ事件。最近ではブリュッセルとパリで大きな事件があったが、アメリカでも先日筆者が住むロサンゼルス近郊で14人もの命が奪われる銃撃事件があり過激思想との関係性が問われた。
ACCESSは7日、「SDN を用いたWi-SUN機能搭載のIoT通信ネットワークの仮想化ソリューション」を京都大学原田研究室と共同で開発したことを発表した。
日本を含む世界各国のネットワークカメラの映像がまとめて見られる海外Webサイトの存在が、2016年の年明けから大きく報じられて世間の関心を集めた。
福井県坂井市は1日より、防犯灯設置事業費補助金公布について同市の公式Webサイトで告知を開始している。
神奈川県厚木市は、小田急線本厚木駅周辺に27箇所計64台の防犯カメラを設置し、その設置位置を市のWebサイトで公開している。
AXSEEDは6日、子ども向けWebフィルタリングアプリ「まもるゾウ・ブラウザ」を4月下旬より提供開始することを発表した。
年明け早々に世間を騒がせたネットワークカメラの映像流出問題。ロシアのWebサイトで、全世界のネットワークカメラの映像が、誰でも自由に見られる状態になっているということで日本でも大きな話題となった。
去年より、日本国内でも問題となってきた「ランサムウェア」（身代金脅迫型ウイルス）。実際に被害者が出ているだけでなく、その対象も、個人から組織に、PCからモバイル端末にと、拡大の一途をたどっている。
