IDC Japanは10月3日、家庭市場におけるスマートフォン、タブレットおよびPCを合算した国内モバイル／クライアントコンピューティング市場の各機器に関するWeb調査の結果を発表した。調査時期は2013年6月。 それによると、家庭市場における機器所有率は、スマートフォンは49.8％、タブレットは20.1％、PCは97.0％だった。スマートフォンは、若年層ほど所有率が高い一方、高年齢層では所有率は低い。タブレットは、PCやデジタル機器に強い興味を持つ先端ユーザー層を中心に購入され、40歳台が所有のピークだった。 利用用途およびアプリケーションの分析では、スマートフォンは、空き時間の利用やリアルタイムに情報を得るために、電子メールやSNSアプリが利用されていた。FacebookやTwitterなど広く伝達される“パブリックSNS”と、LINEなどプライベートな範囲で情報を伝える“プライベートSNS”では、“プライベートSNS”の利用度がより高い結果となった。 タブレットは、気軽に機器を利用し情報を確認する用途で利用されており、ビデオ視聴や電子書籍の利用が多かった。PCは、処理の正確性を求めるアプリケーションを利用するために使われ、オンラインショッピングや文書データの作成や更新などに利用されていた。このように、それぞれの場面や用途で最適な機器をユーザーが使い分けていることから、PC／スマホ／タブレットすべてが、ユーザーにとって重要な機器であることが推測される。 なお今回の調査において、PCの購入を検討したユーザーの52.9％が実際にはタブレットを購入していることも明らかとなっている。30歳台以下および60歳台以上のタブレット所有者は、PC利用頻度が減少した場合やWebやSNSの利用が中心である場合は、タブレットで十分であると考えていた。
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