野村総合研究所は、震災発生後1週間強が経過した3月19日から20日にかけて、震災関連の情報を入手するに当たって、どのようなメディア（情報源）を重視したか調べるため「東北地方太平洋沖地震に伴うメディア接触動向に関する調査」を実施した。調査は、関東（1都6県）在住の20～59歳のインターネットユーザー3224人を対象にした。主な調査結果では、東日本大震災に関する情報の取得に際して、重視する情報源を尋ねたところ、NHKのテレビ放送を重視する人が80.5％とダントツだった。民放テレビを重視する人は56.9％だった。調査対象はインターネットユーザーだったが、災害時におけるテレビ放送の重要性が改めて確認されたかっこう。インターネットで得られる情報の中ではYahoo！やGoogleなどの「ポータルサイト」情報を重視すると回答した人は43.2％で最も多く3位だった。速報性に欠ける新聞は36.3％で4位とインターネットを下回った。twittreやFacebook、mixiなど「ソーシャルメディアの情報は18.3％で、インターネットの新聞社の情報の18.6％とほぼ並んだ。さらに地震に関する情報に接して、様々なメディアや情報発信主体に対する信頼度の変化を尋ねたところ、「信頼度が上がった」との回答が最も多かったのがNHKで28.8％が「信頼度が増した」と回答。続いて「ポータルサイトの情報」で17.5％、「ソーシャルメディアで個人が発する情報」が13.4％だった。一方で「政府・自治体の情報」に対しては、「信頼度が低下した」との回答が28.9％にも達した。「ソーシャルメディアで個人が発する情報」の「信頼度が上がった」との回答は3位だったが、「信頼度が下がった」との回答も9.0％で同じくワースト3位となった。今回の震災ではソーシャルメディアの利便性があったものの、コスモ石油の火災に関するチェーンメールなど、デマやウソの情報に触れる機会も結果として増加したためと見られる。
