経産省「情報大航海プロジェクト」、自由が丘にて「盛り上がりマップ」の効果を実証

エンタープライズその他

2009年3月16日（月） 18時53分

　東京急行電鉄、日本電気、情報・システム研究機構国立情報学研究所、東急エージェンシーは16日、新しい街づくりを実現するサービス「盛り上がりマップ」を、自由が丘駅周辺にて共同で試行し、同サービスによって街を訪れる人たちの滞在時間や回遊性の向上に効果があることを実証したと発表した。

　この実証実験は、経済産業省2008年度「情報大航海プロジェクト（モデルサービスの開発と実証）」にて採択された「地域活性化を支えるe空間サービス−ぷらっとPlat−」の一環。自由が丘商店街振興組合の協力を得て、東京急行電鉄が発行する東急沿線情報誌「SALUS」などで募集したモニター683名と、自由が丘商店街の52店舗が参加、1月17日〜2月8日に実施された。

　「盛り上がりマップ」とは、街を訪れたモニターの行動や店舗内での様子、感想などを、モニターの携帯電話や各店舗のセンサー端末および専用ブログへの書き込みを通して収集し、自由が丘駅前に設置されたデジタルサイネージ（大型液晶ディスプレイによる電子看板）上などに表示するもの。これにより、自由が丘を訪れた人たちは、商店街各店舗の賑わいなどを、デジタルサイネージ上で知ることが可能となる。その結果、「盛り上がりマップ」稼働の前後で、対象地域におけるモニターの滞在時間の変化を計測したところ、稼働後には、1人あたり平均で約13分長く滞在していることが確認された。また、モニターに対するアンケートでは、約86％の方が、「盛り上がりマップ」によって街を回遊しやすくなったと回答した。これらの結果から、「盛り上がりマップ」の導入により、商店街における滞在時間の延長や来店機会の増加などの効果が期待されるという。

《冨岡晶》