日本のSTEM人材調査からAI導入に伴う人員削減を見直す動き
SThreeがYouGovの調査をもとに発表した最新レポート「STEM Workforce Report 2026」によると、日本のSTEM（科学、テクノロジー、エンジニアリング、数学）人材のうち、AI導入に伴う人員削減が行われたと回答した人の67.6%が、所属組織ではその決定の少なくとも一部が撤回されたと回答しました。これに加えて18.1%が今後撤回される予定だと回答しており、両者を合わせると85.7%に上ります。この結果は、AIの導入と並行して、必要な人材についても見直していくことの重要性を示しています。
日本に関する調査は、日本でSTEM分野に従事する労働者794人を対象にオンラインで実施しました。回答者のうち105人（13.2%）が、過去12カ月間に所属組織でAI導入に直接関連した人員削減が行われたと回答しました。上記の「撤回」に関する割合は、この105人の回答のみを対象としたものです。撤回には、人材の再雇用や廃止したポジションの再設置などが含まれる場合があります。
AIによる生産性向上とスペシャリストの専門性
業務でAIを利用している回答者592人のうち、64.9%が、2年前と比べてAIによってチームの生産性が向上したと回答しました。一方、全回答者794人のうち、39.4%がAIが生成した成果物の検証や確認に費やす時間が2年前から増加したとし、35.4%がその修正や手直しに費やす時間が増加したと答えました。
このような結果から、AIが日常業務に浸透する中でも、専門的な知見に基づく判断が引き続き重要であることがうかがえます。AIが生成した成果物の品質を評価し、修正が必要な箇所を見極めるには専門知識が求められ、その専門性を支えるためには、継続的なスキル開発への投資が重要です。
スキル不足とプロジェクト遂行
日本の回答者全体を対象に、過去12カ月間に所属組織で経験・確認した事象について尋ねたところ、以下の回答が得られました。
・ 技術人材の補充が困難：所属組織において、退職した技術人材の補充が困難な状況が生じた（46.6%）
・ 業務負担の増加：未補充のポジションがあることで業務負担が増加した（41.2%）
・ プロジェクトの遅延・中止：技術関連のスキル不足によりプロジェクトが遅延または中止になった（31.0%）
今後2年間を見据えると、51.6%が、自社にとって最も重要な技術人材の定着が困難になることを「重大」または「中程度」のリスクと捉えています。これらの結果は、テクノロジーや人員体制の変化と併せて、必要な専門スキルを持つ人材を確保できるかという点も考慮して計画を立てる必要があることを示しています。
人材育成とAI導入
今回の結果は、AIへの投資と人材育成を一体的に捉えることの必要性を浮き彫りにしました。業務プロセス全体の変化を把握し、経験豊富な専門人材の定着を図るとともに、既存社員の育成に取り組むことで、AIを効果的に活用するために必要な組織の能力を維持することが可能となります。
SThree Japanのマネージング・ディレクター、Christopher Reillyは、次のように述べています。
「AIは、日本のSTEM人材の生産性を向上させる機会をもたらしていますが、そのメリットを実現するには、専門性への継続的な投資が不可欠です。今回の結果からは、AI導入に伴って行った人員に関する決定の一部を見直す組織がある一方で、技術人材の補充は依然として困難であることが分かります。AIの導入と人材育成に一体的に取り組むことで、企業は業務の質を維持しながら、変化するスキルニーズに対応することができます。そのためには、経験豊富な専門人材の定着、研修への投資、正社員または契約社員として専門人材を確保するための計画策定などが重要です。」
詳細はCDR東京オフィスにお問い合わせください。
SThree広報代理（CDR内）
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以上
SThreeについて
SThree plcは、未来を築くために高いスキルを持つ人材をつなぐ企業です。当社はSTEM（科学、テクノロジー、エンジニアリング、数学）分野のグローバルな人材コンサルティング会社として、高度な専門スキルを持つSTEMプロフェッショナルと彼らを最も必要としている業界とのマッチングを行っています。企業へのアドバイス、専門チームの構築、プロジェクトソリューションの提供を通じてクライアントを支援しています。STEMに特化して40年の実績を有し、世界11カ国に現地に根差した専門チームを配置しているSThreeは、エンジニアリング、ライフサイエンス、テクノロジー分野における高需要スキルを幅広くカバーしています。
また、約6,000社におよぶ多様なクライアントに対し、正社員だけでなく柔軟な契約形態による人材を提供しています。先進的なテクノロジーと専門的な知見を融合させることで、当社の世界水準のオペレーティングプラットフォームから得られるデータとインサイトを活用し、従来の枠を超えた最適なソリューションを実現しています。
SThreeは、皆様とともに未来を切り開きます。
本調査について
特に記載がない限り、すべての数値はYouGov Plcによるものです。調査対象は、日本でSTEM分野に従事する成人794人です。調査は2026年7月15日から8月24日にかけて、SThreeの委託によりオンラインで実施されました。
AI導入に伴う人員削減の撤回に関する質問には、所属組織でAI導入に伴う人員削減が行われたと回答した105人が回答しました。AIによる生産性向上に関する質問には、AIを利用している592人が回答しました。上記で示したその他の割合は、回答者全体794人を母数としています。調査結果は、個々の回答者による所属組織についての回答を集計したものであり、794社の企業を個別に調査したものではありません。割合は小数点以下第1位に四捨五入しています。また、本調査は、人員削減の撤回に至った理由や、人員削減の撤回、スキル不足、AIが生成した成果物の確認に伴う業務負担の間の因果関係を明らかにするものではありません。
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