監督が18時台のニュースに出演する事態に…11日で200万人動員も歴史認識で批判続く韓国映画

映画『暗殺者（たち）』のホ・ジノ監督が、中央情報部（KCIA、朴正煕政権の恐怖政治を支えた情報機関）の上層部が朴正煕（パク・チョンヒ）元大統領と同列に扱われているという一部の疑惑について、明確に否定した。

去る10月2日、韓国で放送されたJTBCの18時台のニュース番組『ニュースルーム』に出演し、アナウンサーのオ・デヨンとインタビューを行った。監督が映画公開後、テレビ出演したのは、今回が初めてだ。

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オ・デヨンは、「映画でKCIAの上層部と朴正煕元大統領を分離して描いたのか？それとも一部の人の解釈通り、同列に扱われていると判断すべきなのか？」と質問した。

ホ監督は、「この映画が、朴正煕大統領が暗殺を指示した映画だというある種の決めつけをしてご覧になれば、そのように見えるかもしれないが、私は最初から分けて考えていた」と伝えた。

続けて、「なぜなら、もし指示されたものだった場合、『自分の命をかけてそのような指示を出すはずがない』と考えた上、当然自分の妻を殺させるということは、私自身、想像したくもないことだった。そのため、そこは分離して考えた。そうでなければ、ストーリーを展開させることはできなかった」と明かした。

加えて、「KCIA内部における暗闘もあるだろうし、あるいは金大中（キム・デジュン）元大統領拉致事件によって危機に追い込まれたKCIAが『自主的に事件を起こしたのではないか』という考えもあった。非常に綿密に組まれた計画によるものではなく、騒劇である可能性もあると思った。だから、台詞としても書いた。観客が想像できる部分があるだろう」と答えた。

「作中、KCIAの上層部と朴元大統領を意図的に分離して描写したのか？」という繰り返された質問にも、監督は「この映画をご覧になってから、実際の出来事を扱った番組を見ると、何が事実で、何が映画の想像で作られたのか、容易に区別がつく」と説明した。

なお、韓国公開11日にして観客動員数200万人を突破した『暗殺者（たち）』は、1974年8月15日、韓国のファーストレディ狙撃事件の疑惑とその背後を追跡する物語だ。

映画は、事件が起きた理由を特定しなかったものの、公開後に一部の人からは歴史歪曲という主張がなされ、特定の団体などは上映中止を要求し始めた。

挙げ句の果てに、中国資本の介入説など、根拠のないデマを拡散し、映画に参加したという理由で、主要キャストや制作者への脅迫および身辺を脅かす事態が発生し、一線を越えているという批判も出ている。

（記事提供＝OSEN）

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