BLACKPINKのジェニーに、アディダスとのコラボをやめるよう求める声が上がっている。
ジェニーは最近、アディダスとの初の共同デザインコレクション「adidas Originals by JENNIE」を発表した。
これまで同ブランドのモデルやアンバサダーを務めてきたが、今回は共同デザイナーとして参加。9月1日から世界各地で発売されている。
ところが、コレクションそのものとは直接関係のない別の広告が、思わぬ形でジェニーにも火の粉を飛ばした。
ジェニー本人の問題ではないのに

発端は、アディダスがイスラエルで展開した「シングル・シュー・サービス」の広告だ。片方の靴だけを必要とする人が、通常の一足分の半額で購入できるサービスで、広告には元イスラエル軍兵士のシャレブ・ビトン氏らが起用された。
ビトン氏は2021年、ガザ地区から発射された対戦車ミサイル攻撃で片脚を失った人物だ。
これに対し、親パレスチナの活動家らからは、ガザ地区で多数の民間人や子どもが負傷し、手足を失った人もいる状況で、元イスラエル軍兵士を広告に起用するのは不適切だとの批判が上がった。
不買を呼びかける声も広がり、アディダスは9月7日、「不快感を与える意図はなかった」と謝罪。問題の広告はイスラエル現地チームが手がけたローカル企画で、世界規模のキャンペーンではなかったと説明した。
ここで重要なのは、ジェニーが問題の広告に関わったわけではないことだ。イスラエルで展開された広告と、ジェニーの共同デザインコレクションは別の企画だ。
それでも、一部の海外ファンやネットユーザーはジェニー関連の投稿に「このブランドから離れてほしい」「アディダスと距離を置いて」とコメント。アディダスの不買を呼びかけるハッシュタグとともに、ジェニーにもコラボ中止を求める声が向けられた。
ブランド側で起きた問題が、そのブランドと仕事をするスター本人への批判にまで波及した格好だ。
以前は“何を飲むか”で批判された
ただ、この構図はK-POPでは今回が初めてではない。
2024年には、ENHYPENのジェイクがライブ配信中にスターバックスのコーヒーを飲んだことで、一部海外ファンから批判を浴びた。
同じくLE SSERAFIMのホ・ユンジンも、SNS投稿にスターバックスのロゴが映り込んだことで批判を受けたことがある。
チョン・ソミもスターバックスのタンブラーを使用した動画が議論となり、BLACKPINKのジス、Red Velvetのスルギ、SEVENTEENのホシ、aespaのウィンターらも、スターバックスの商品を消費する姿が取り沙汰された。

当時、一部の海外ユーザーの間でスターバックスが「親イスラエル企業」とみなされ、不買運動が広がっていた。その流れのなかで、同社の商品を手にしたK-POPアイドルにも批判が向けられたわけだ。
さらに同年3月には、Stray Kidsのフィリックスがライブ配信中にコカ・コーラを飲んだことを理由に批判を受け、「誰かを傷つけるつもりはなかった」と謝罪したこともある。
コカ・コーラをめぐっても、ロシアとの関係を理由に不買を呼びかける声が一部で広がっており、その流れがフィリックスにも及んだ。
つまり、コーヒー1杯、コーラ1本という日常的な消費行動が、政治的・社会的な立場と結びつけられた。そして今回、ジェニーに向けられた要求はさらに一歩進んでいる。
“消費”から“契約”へ
今回は、ジェニーが何かを飲んだわけではない。世界的ブランドと正式に組み、しかも共同デザイナーとして関係を深めた。その関係自体が問題視されている。

K-POPスターに求められる“配慮”の範囲が、「何を買うか」「何を飲むか」から、「どの企業と仕事をするか」にまで広がっているように見える。
もちろん、世界的スターがどのブランドを選ぶかには大きな影響力がある。
広告やアンバサダー契約は、単に商品を紹介するだけではない。スターのイメージとブランドの価値を結びつける仕事でもある以上、企業側が抱える問題と無関係ではいられないという考え方もあるだろう。
一方で、ここには難しい問題も残る。ジェニーが、アディダスのイスラエル現地チームによる当該広告の内容を事前に把握していたことを示す情報は確認されていない。
グローバル企業は世界各国で事業を展開し、それぞれの地域で異なる広告やキャンペーンを行う。では、アーティストは契約先企業が世界のどこかで展開するすべての活動まで把握し、その責任を負うべきなのだろうか。
近年、一部の海外ファンはK-POPアイドルに対し、自分たちと同じ消費行動や倫理的判断を求める傾向を強めているように見える。
スターバックスを飲めば批判され、コカ・コーラを飲めば謝罪を求められ、ブランドとコラボすれば「契約を切ってほしい」と要求される。世界中にファンを持つということは、それだけ多様な価値観や政治的立場の視線にさらされるということでもある。
ただ、どこまでを本人の責任とするのか、その境界線はまだ明確ではない。
ジェニーの今回の騒動が示しているのは、K-POPスターにとってブランド契約が、単なる広告仕事ではなく、その企業が世界各地で抱える政治的・社会的リスクまで引き受けかねない時代に入っているということなのかもしれない。
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