ウェブサービス 特集

　米マイクロソフトは15日（現地時間）、全く新しいサービス「msnNOW」をスタートした。FacebookやTwitterなど投稿からネット上の最新ニュースを表示する。

　トーハンは14日、電子書籍販売サイト「Digital e-hon(デジタルイーホン)」をオープンした。これに伴い、同社が2009年から運営している医療従事者向け電子コンテンツ販売サイト「Medical e-hon(メディカルイーホン)」は「Digital e-hon」に移行する。

　リンクスインターナショナルは13日、自社オリジナル商品へ名入れを行うサービスサイト「リンクスノベルティ」をオープンした。

　ニフティとコムニコは13日、＠niftyのインターネット接続サービス利用者を対象に実施した、「Facebook」に関する利用調査の結果を公表した。その結果、40代が、他の年代に比べてインターネット上の知り合いとのコミュニケーションなどに積極的なことが判明した。

　NECビッグローブ（BIGLOBE）は9日、Twitter上に投稿されたツイートの分析結果を発表した。Twitter利用者向けの情報サイト「ついっぷるトレンド」において、各月の話題度ランキングなどを集計したものとなっている。

　米Googleはユーザーのウェブの利用実態を調査する新しいプログラム「Screenwise」を開始した。申込者の利用実態を調査し、報酬としてアマゾンのギフトカードを贈るという。

　NHN Japanは6日、同社が提供する、キュレーション・プラットフォーム「NAVERまとめ」を本格的に事業化することを発表した。

　Facebookのタイムラインを1分の動画で仕立てるサービスが登場した。その名も「Facebook Timeline Movie Maker」。サイトにアクセスし「Make Your Movie」をクリックすれば、たちどころに音楽と共に動画が作成される。

　TSUTAYA.comが運営する電子書籍配信サービス「TSUTAYA.com eBOOKs」は26日、既存のAndroid端末向けのサービスに加え、PC向けのサービスを開始した。

　radikoは23日、同社が運営するIPサイマルラジオサービス「radiko.jp」に新たに、福井放送、山陰放送、長崎放送、エフエム長崎、熊本放送、エフエム熊本の6局が参加することを発表した。

　日本ユニシスは20日、ファッションECサイトと連携をし、Facebook上にファッションコミュニティー「Fashion & Japan "めっちゃかわいい"」を開設したことを発表した。

　Googleは18日、おいしそうな料理の写真をGoogle＋を使って共有する「ごちそうフォト」プロジェクトに、投票機能を追加した。「ごちそうフォト」は、Google＋にアップロードされたごちそう写真を共有するサービスだ。

　NTTレゾナントが提供する無料Q&Aサービス「教えて！goo」は16日、Twitter連携型サービス「つぶオシβ（ベータ）」の提供を開始した。

　オンザボードとK2、学生団体ジェネクトの3者は12日、大学生の就職活動支援Webサービス「ヒルカツ」を発表した。12日より先行会員登録の開始および学生向けキャンペーンを開始する。

　参加ユーザーが考え、投稿を行い、ベストなアイデアを決定し、そのアイデアをオークションを通して企業が購入するという、アイデアオークションサイト「Mazer（マザー）」が9日に公開された。

　日本銀行は16日、Twitterによる情報発信を開始した。

　ニワンゴは12日、同社が運営する動画コミュニティサービス「ニコニコ動画」の5周年記念新サービス発表会をニコファーレにて開催。その会場にて、2012年4月29日よりニコニコ動画の次期バージョン「ニコニコ動画（ZERO）」を提供開始することを発表した。

カシオ計算機は、写真の楽しみ方を広げるネットワークサービス「イメージングスクエア」のプリントサイト「撮ったアート工房」に、年賀状プリントサービスを追加し提供を開始した。

　本日11月18日のGoogleロゴは、写真を発明したフランスの画家で写真家のルイ・ジャック・マンデ・ダゲール（Louis Jacques Mande Daguerre、1787年11月18日〜1851年7月10日）の、生誕224年を記念したもの。

　アトコレは、webサービス「みんなの美術館 アトコレ」をオープンした。アトコレでは、「あのアート作品を楽しむためのポイント（アートレシピ）」を簡単に整理し、ユーザー同士で共有することができる。

　総務省は11日、グーグルが日本国内において無線LANを経由した通信を受信し、その一部を記録した行為が電気通信事業法に規定する「通信の秘密」の侵害のおそれがあったとして、同社に再発防止策・状況等について実施・報告を求めたことを公表した。