ヴイエムウェア、2020年東京オリンピック開催期間中、場所を問わない柔軟な働き方「Work@Anywhere」を推進 - PR TIMES|RBB TODAY

ヴイエムウェア、2020年東京オリンピック開催期間中、場所を問わない柔軟な働き方「Work@Anywhere」を推進


ヴイエムウェア株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:ジョン ロバートソン)は本日、2020年東京オリンピック開催期間中に複数の事業所をクローズし、場所を問わない柔軟な働き方を一層、推進すると発表しました(一部サポート部門など除く)。このリモートワークの実施は、オリンピック開催時の都内の交通混雑緩和にも貢献します。また、来年の実施に先立ち、今年7月24日と8月5日~9日、試験的に国内事業所をクローズし、社外での効率的・効果的な働き方の運用を検証するとともに、その知見をオリンピック期間中ならびにその後にも適用できる効果的な働き方のモデルとして、顧客にも共有していく方針です。

ヴイエムウェアは、2017年9月、すべての社員を対象に柔軟に仕事ができる環境を提供し、生産性の向上とワークライフバランスの充実を促進させる仕組みとなる「Work@Anywhere」を開始しました。以降、ヴイエムウェアのクラウドソリューションとデバイス管理の技術を活用して、社員が場所を問わずどこでも安全に会社のアプリケーションにアクセスできる環境を整えてきました。そして、社員が最良の手法で業務に臨み、より良いパフォーマンスと生産性の向上の実現を支援してきました。その結果、チームでの生産向上や離職率の低下、社員の満足度の上昇などの顕著な成果を達成してきました。

2020年東京オリンピック開催期間中のWork@Anywhereの実施は、この取り組みの延長線にあたるものです。これまで培ってきた柔軟な働き方の取り組みの知見やノウハウを生かし、ヴイエムウェアの社員、会社、そして顧客が柔軟な働き方の利点を一層、享受できるようWork@Anywhereを展開していきます。

ヴイエムウェア株式会社 代表取締役社長 ジョン ロバートソンは「これまでのWork@Anywhereを通じて、いつどこで仕事をするかは社員各自の裁量に任され、社員が自律的に生産性の高い業務に励むとともに、積極的にワークライフバランスの充実を図る文化が醸成されてきました。今後はこの文化をパートナや顧客に広げ、社会での柔軟な働き方の浸透にも貢献していきます。場所を問わない柔軟な働き方の推進を自社だけ、あるいは来年だけの一過性の取り組みとせず、綿々と浸透させ、社会全体で実現できた時こそ、Work@Anywhereの成功と考えています」と述べています。

ヴイエムウェア社について
ヴイエムウェアのソフトウェアは、複雑化する世界のデジタル インフラを支えています。ヴイエムウェアのクラウド、ネットワーキングとセキュリティ、デジタル ワークスペースは、世界中で7万5,000社のパートナ エコシステムを通じて50万以上の顧客にダイナミックかつ効率性に優れたデジタル基盤として利用されています。カリフォルニア州パロアルトに本社を置き、画期的なイノベーションからグローバル インパクトの課題に取り組み、積極的に社会に貢献しています。VMwareの詳細は www.vmware.com/jp をご覧ください。

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