LoRa無線方式 10年電池駆動 熱電対温度計測装置、新登場 !! - PR TIMES|RBB TODAY

LoRa無線方式 10年電池駆動 熱電対温度計測装置、新登場 !!

- コンクリ固化熱、熱処理加工炉、乾燥炉等の遠隔温度監視に最適 -

株式会社アイエスエイ(略称:ISA、東京都新宿区新宿、代表取締役 三反崎 好弘)は、今まで培った独自のネットワーク監視技術と電源管理制御技術を元に、IoTを推し進める有力な通信技術LoRaを利用した無線方式で10年バッテリ駆動による熱電対温度計測ユニットWD100-FA02を、6月1日から発売します。 本製品は、昨年6月に発売したLoRa方式環境監視制御装置、WD100シリーズ「ももことあやか」の新しい計測ユニットの一つになり、他の計測ユニットと組み合わせられます。 本製品は、本年4月30日から5月11日の間、NTT東日本等と共同で行った「登り窯」での伝承技術の見える化プロジェクトで、有効な温度監視システムとして貢献しました。


長期間の安定性を求められる建造物、例えば橋梁やトンネル等のコンクリート施工では、固化の課程で発生する水和熱の監視は必須です。一般的には熱電対を複数使い、これを収集して監視します。このため多くの計測装置や記録装置、またこれら機器への電源供給工事なども必要になります。Wi-Fiなどを使って無線方式で温度計測する装置もありますが、電波の到達距離(数10m程度)や電池持続性能から、採用が限定的でした。
また熱電対による温度計測は、耐熱性や耐食性に優れているため、鍛造や鋳造加工等における工業炉、高温酸化雰囲気などでもよく利用されます。

熱電対計測ユニットWD100-FA02は、LoRa無線方式を採用しているため外部ノイズに強く、見通しで11km以上の通信能力を持ち、10年バッテリ駆動で測りたい場所のすぐ近くに設置できます。また大半の熱電対タイプに対応しているため、既存の端子にそのまま配線するだけで直ちに計測を開始します。LoRa無線で送られたデータは、「ももことあやか」WD100シリーズのデータ収集通信制御サーバWD100-S32に集約され、上位システムとの連携や警報装置、電子メールを利用した通知も行えます。
熱電対温度計測ユニットは、防水機能を有していて-30℃から+70℃の範囲で屋外での利用も可能です。

WD100-FA02熱電対温度計測ユニットの特長

1. 1台で3チャンネル同時計測
3組の熱電対を1台の熱電対温度計測ユニットに接続でき、コストパフォーマンスに貢献します。

2. LoRa無線方式による遠距離通信
LoRa無線方式の採用により、見通しで11km以上、密集地で3km以上の通信が可能です。

3. 長寿命
搭載バッテリの能力を最大限に生かすため、弊社の電源制御技術を搭載。最適化された間欠動作により長期間安定して稼働し続けます。

4. 屋内・屋外の設置を問わず
全ての装置が防水仕様(IP67)です。また、動作温度も-30℃から+70℃と日本の四季の環境変化にも十分対応できます。

5. 多くの熱電対タイプに対応
熱電対のK、J、N、R、S、T、B、Eタイプに対応。

6. 他のWD100シリーズ計測ユニットとの組合せ可能
既存のWD100シリーズ用環境計測ユニットと組み合わせてデータを一元的に収集できます。


WD100-FA02価格(税別)

本システムは最低本機1台とWD100-S32データ収集通信制御サーバ(親機)1台の構成が必要です。

1. WD100-FA02 熱電対温度計測ユニット 88,500円
熱電対センサ入力 3チャンネル (熱電対温度センサ含まず)
防水対応(IP67)
動作温度:-30~+70℃ 寸法:W90 x H130 x D40 mm (突起部、アンテナ除く)

2. WD100-S32 データ収集通信制御サーバ 202,000円
最大32台までの各種計測・制御ユニットとのLoRa通信を管理します。
動作温度:-10℃ - +55℃ 寸法:W130 x H175 x D45 mm (突起部、アンテナ除く)

【会社概要】
社名:株式会社アイエスエイ
設立:1979(昭和54)年10月
資本金:1億円
代表取締役:三反崎 好弘
住所:東京都新宿区新宿6丁目24-16
ホームページ: http://www.isa-j.co.jp/

【本プレスリリースに関する情報】
添付資料:写真 1枚
WD100ホームページ: 「ももことあやか」と入力して検索
顧客問い合わせ先:ホームページの問い合わせページ、
またはTEL: 03-3208-1563

文中の社名、商品名、機種名、各社の商標は登録商標です。
(C) 2019 ISA Co., Ltd.
ISA製品およびサービスに関する保証条件は、製品およびサービスに付属する保証書に明示された保証条件のみによるものとし、本ニュースリリースの記載内容はいかなる追加保証するものではありません。
ISAは本ニュースリリースの記載内容に技術的誤りや欠落、記載にあたっての誤りや漏れがあった場合でも何ら責任を負いません。
2019年05月

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