※本サイトはアフィリエイト広告を利用しています
NTTドコモは21日、「インバウンドマッチングイベント」を開催した。同イベントでは、インバウンド市場動向の解説が数社からされた後、インバウンド事業を展開する事業会社・ベンチャー企業10社から、自社の取組みについてプレゼンテーションが行われた。
三越伊勢丹と連携して秋田県湯沢市の名産品の販路開拓を行う「YUZAWA Premium」事業を、パソナテックと日本雇用創出機構がスタートさせる。ターゲットは訪日外国人観光客だ。
爆発的に増加したインバウンド（訪日外国人旅行者）の効果で、大都市圏の宿泊施設がパンク寸前の状態になっている。設備投資を控えていたホテル業界各社は、宿泊需要の増加が見込まれる都内を中心に、既存店舗のリニューアルや新規出店に取り組んでいる。
セミナーや社員研修を行う株式会社スーツと株式会社MDPは、株式会社TAKESUMIを設立すると発表。竹炭を使ったインテリアを中心に、小物・アクセサリーや石鹸などを販売していく。
東京都が外国人観光客向けに、都内の観光情報などをまとめたスマートフォン向けアプリ「東京ハンディガイド」を開発した。日本語版のほか、英語版、簡体字版、繁体字版、韓国語版をリリースし、計4言語・5種類に対応する。
大手家電量販店のビックカメラは22日、中国・春秋グループとの業務提携と、同グループ傘下の春秋航空日本（Spring Japan）への出資を発表した。
アサヒグループホールディングスとアサヒ飲料、野村総合研究所の三社は21日、最新の音声認識技術を活用した「対話型自動販売機」の実証実験を開始することを発表した。
日本政府観光局（JNTO）が16日に発表した推計値によると、1～11月の訪日外国人旅行者は1796万人で、前年同期の1217万人から500万人以上上回る47.5％の伸びを記録した。
国土交通省は、国内観光の振興や国際観光拡大に向けて、高速バスとLCC（格安航空会社）の利用を促進すると発表した。
日本コカ・コーラとコカ・コーラシステムは、14日から自動販売機の多言語表示を全国で順次開始すると同時に、スマートフォンで利用出来る製品情報案内を15言語で開始することを発表した。
インクリメントPは10日、地図サービス「MapFan」において、インバウンド（訪日外国人）向けとなる日本地図サイトを公開した。地図の閲覧ができるほか、店舗や駅、各種スポットを各国語で検索できる。利用料は無料。
成田国際空港を利用する外国人旅客数は年々増加し、2014年度は初めて1000万人を突破。2015年度もその数を伸ばしている。しかし、訪日外国人観光客がやってくるのは空からだけではない。
マーソ、マイスジャパン、上海携程国際旅行社有限公司、CTRIP JAPANの4社は8日、中国人向けに日本での人間ドックの販売を11月26日から開始した。
旅行サイト「Voyagin」（ボヤジン）を立ち上げた高橋理志氏が、地方創生イベント「まちてん」の初日に行われたカンファレンス「エクスペリエンス編」に登場。Voyaginを立ち上げた経緯と、そこで学んだことなどについて語った。
観光庁は9月（第2次速報値）、および10月（第1次速報値）における宿泊旅行統計調査の結果を発表した。
観光創造ラボが運営する「Japonica Lodge（ジャポニカロッジ）」で、11月18日から屋内キャンプが体験できる宿泊サービス「東京ベースキャンプゲストハウス」が開始される。屋内キャンプ場型宿泊サービスは日本初。
佐川急便株式会社は26日、スマートフォンやタブレットを使った訪日外国人向け通訳サービス「スマイルコール」を発表。「東京手ぶら観光」を展開している東京駅と浅草雷門のサービスセンターで、11月1日より運用を開始する。
日本百貨店協会は20日、全国百貨店売上高概況の9月分を公表。売上高は総額で4463億円余で、2014年9月比は1.8％（店舗数調整後）となり、6カ月連続のプラスだった。
訪日外国人観光客向けメディア「ZEKKEI Japan」を運営するトレンダーズ株式会社(東京都渋谷区)は7日、国内各地域の情報を発信するサイト「ふるさと応援団」と提携し、地方自治体に向けたインバウンドマーケティングの提供を開始したと発表した。
世界最大級の旅イベント「ツーリズムEXPOジャパン2015」に出展するNTTドコモが、インバウンド（訪日外国人）向けの便利なモバイルアプリを紹介している。
世界最大級の旅イベント「ツーリズムEXPOジャパン2015」が27日まで東京ビッグサイトにて開催される。24日に行われた主催者記者会見を皮切りに、本日25日には業界関係者やプレス向けに展示ブースが公開された。
東京都は7日、「平成26年度国別外国人旅行者行動特性調査」の結果を発表した。
訪日外国人観光客向け無料観光アプリ「DiGJAPAN!」で26日、岩手県の協力を得て、新たに“岩手エリア版”がリリースされた。
ナビタイムジャパンは、8月11日より、訪日外国人観光客向けナビゲーションアプリ「NAVITIME for Japan Travel」に、JNTO認定外国人観光案内所のオフライン検索機能と全国のユースホステル情報を追加した。
