インターネット 特集

　インターネットにつながる体重計で健康管理。タブレットのアプリを市販のゲームコントローラで操作。バーコードリーダーを直接インターネットに接続。現在、このような製品を実用化するために特別な技術は必要ない。

　インターネット広告の業界団体である米IABは18日（現地時間）、2011年のインターネット広告市場に関する調査結果を発表した。売り上げは317億4000万ドルで前年比21.9％増と、過去最高になった。

　イードは、新生活シーズンにあたり、2012年春以降に引っ越しや就職などにともなう新生活を始める予定の18歳から40歳男女500名を対象に、「新生活の通信環境に関する意識調査」を実施した。

　NECと日本ガーディアン・エンジェルスは、子どもが安全にインターネットを活用できるよう教育する「NECネット安全教室」を1999年より開催している。2月11日には、学校からの依頼を受け、大田区立入新井第四小学校の5年生、約65名を対象に実施する。

　ジャパンケーブルネットは18日、「JCNインターネット」ユーザーを対象に、WiMAXの高速モバイルインターネット「JCN WiMAX」を3月12日から提供すると発表した。

　中国ネットワーク情報センターは16日（現地時間）、中国のインターネットの利用状況についてのレポートを発表した。2011年にネット人口は12％も増加し、12月の時点で5.13億人に達した。

社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター（JPNIC）は11月28日から12月2日までの5日間、インターネットの基盤技術の基礎知識や最新動向を議論するイベント「Internet Week 2011 〜とびらの向こうに」を東京で開催している。

　フェンリルは16日、ウェブブラウザ「Sleipnir 3 for Windows」の正式版をリリースした。Sleipnir 3 for Windowsでは、右クリックしながらカーソルを左右に移動させることで、タブを切り替えられる新機能「TouchPaging（タッチ・ページング）」に対応。

　太陽光発電を使って電力を供給し、無線によるインターネット接続も可能な移動式ICT教室…そんな先進的な取組を、サムスン電子が南アフリカで開始した。

　総務省は10月28日、「青少年が安全に安心してインターネットを利用できる環境の整備に関する提言〜スマートフォン時代の青少年保護を目指して〜」を公表した。

　野村総合研究所（NRI）とGoogleは19日都内で記者会見を開き、「インターネットの日本経済への貢献」に関する調査結果を発表した。

　Camangi Japan（カマンジ・ジャパン）は23日、テレビでインターネットを利用できるようにするAndroid OSベースのTV-Box「Camangi Home-pod（カマンジ・ホームポッド）」を発表した。販売開始は10月。価格はオープン。

　日本レジストリサービスは5月13日、全国の中学校・高等学校・高等専門学校を対象に、教材「ポン太のネットの大冒険 〜楽しくわかるインターネットのしくみ〜」を無償配布する。

　ロジクールは14日、USBワイヤレスマウスの新製品として「ロジクールワイヤレスマウスM325」を発表。28日に販売を開始する。直販価格は2980円。

　米ロジテック（Logitech）の日本法人であるロジクールは18日、米ロジテックがGoogle TV周辺機器の発売を開始したと発表。米国では既に発売が開始されている。

　日本インターネットドメイン名協議会（JIDNC）は4日、新しいドメイン「.日本」の管理運営事業者について、その選定基準および公募要領を公表した。

　アイシェアは、テレビのインターネット接続サービスに関する意識調査の結果を発表。利用者数は少ないが、映画のダウンロード購入（レンタル）などに興味を持つ女性が多いことがわかった。

こんにちは。かおりんごです。この連載企画では、全国各地のケーブルテレビ事業者を巡り、ケーブルテレビ業界の現場実態を明らかにしていきます。

　SSK（新社会システム総合研究所）は10月26日に、「ブロードバンド事業の成功と失敗」と題したセミナーを開催する。

　子ども自身によるオンラインセーフティ教育の取組みとして、米国にはTeenangelsというティーンエイジャー自身によるオンラインセーフティボランティアが存在する。日本にも、こういった取組みはあるのだろうか。

　メディアが子どもへ与える悪影響はどのくらい懸念されているのだろうか。アイシェアは、20代から30代のネットユーザー男女597名の回答を集計した。