スパムメール（迷惑メール） 特集

ソフォスは、2012年1月から3月のスパム送信国ワースト12に関する最新のレポートを発表した。レポートによると、この一年でインドが9.3％で米国を抜き、世界最大のスパム送信国となった。

トレンドマイクロのTrendLabsは、4月3日にロンドンオリンピックに便乗したスパムメールを確認した。スポーツのイベントや大会の人気に便乗する手口は、過去においてもサイバー犯罪者の常とう手段と化している。

　フィッシング対策協議会は4日、緊急情報「大和ネクスト銀行をかたるフィッシング（2012/04/04）」を公開した。

　フィッシング対策協議会は30日、緊急情報「新生銀行をかたるフィッシング（2012/03/29）」を公開した。

　Googleなど15社は30日（現地時間）、フィッシング詐欺やスパムメールなどの撲滅を目指すワーキンググループ「DMARC.org」を発足したと発表した。

　Windows PC向けオンラインRPG『真・女神転生IMAGINE』を騙るフィッシングサイトが出現した。ユーザー登録をしていなくても、スパムメールを送りつけ、偽サイトに誘導するという行動に出ている模様だ。

G Dataは、年末に向けてスパムメールを媒介にしたマルウェア感染による個人情報の窃取が増加するおそれがあるとして、注意喚起を発表した。

　三菱重工、川崎重工を舞台にした情報詐取の事件以降、「標的型サイバー攻撃」の流行に対して、危機感が高まっている。フィッシング対策協議会とIPA（情報処理推進機構）は18日、それぞれ注意喚起を行う文書を公開した。

　警察庁 警備企画課・情報技術解析課は21日、「標的型メール攻撃事案の把握状況について」と題する文章を発表した。

　総務省が開催する「利用者視点を踏まえたICTサービスに係る諸問題に関する研究会」は21日、「プロバイダ責任制限法検証に関する提言」および「迷惑メールへの対応の在り方に関する提言」を公表した。

　情報処理推進機構（IPA）は9日、2011年4月のコンピュータウイルス・不正アクセスの届出状況、および「今月の呼びかけ」を取りまとめた文書を公開した。

　マカフィーは25日、ゴールデンウィーク期間におけるネット脅威として、「コピーサイト」に注意するよう喚起する文章を公開した。

　Kaspersky Labs Japanは1日、東日本大震災にともない、「地震」「津波」「原発」等をキーワードとしたスパムメールが出回っているとして、あらためて注意喚起を行った。

　Kaspersky Labは7日、2011年1月度のスパムレポートを発表した。

　反政府デモにより、エジプトのムバラク長期政権が崩壊して10日が過ぎたが、シマンテックのSaaS事業部門であるメッセージラボ ジャパンは22日、今回の革命を題材とした「419詐欺」がすでに登場していることを公表した。

　シマンテックは28日、「シマンテック月例スパムレポート」1月号（抄訳）を公開した。2010年12月において、メッセージ全体に対するスパムの割合は、11月の84.31％ に対し、81.69％と減少。世界全体のスパム量がクリスマス当日に急落したという。

　ソフォス（Sophos）は19日（現地時間）、昨年発生したネット犯罪や、今年のセキュリティのトレンド予測をまとめた「Secirity Threat Report 2011」を発表した。この中で同社は、ソーシャルネットワーク上でのセキュリティ上の脅威が増していると警告している。

　ソフォスは14日、2010年10～12月のスパム送信国に関する最新レポートを発表した。

　マカフィーは17日、Facebookで横行している“友人経由で送られてくるスパム”、いわゆる「ウォールスパム」について、実際の事例をもとに、その手口や経路について詳しく解説した文章を公開した。

　マカフィーは16日、フィッシング対策協議会（運営事務局：JPCERT/CC）よりフィッシングサイトのURL情報の提供を受け、個人向けおよび企業向け各製品のフィッシング対策機能をより強化すると発表した。

　JPCERT/CCが事務局を務めるフィッシング対策協議会は12日、MasterCard（マスターカード）を騙って偽サイトに誘導しようとするフィッシングメールが出回っているとして注意喚起を発表した。