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【Interop Tokyo 2007 Vol.7】ハリウッド映画は「4K」の時代、デジタルはエコにもつながる!

Interop Tokyo 2007
ブロードバンドタワー 代表取締役会長 大和田廣樹 氏 ※ クリックして拡大
 6月13〜16日の3日間(コンファレンスは11〜16日の5日間)、幕張メッセ(千葉市)で「Interop Tokyo 2007」開催されている。13日午後には、ブロードバンドタワーの大和田廣樹氏より「デジタル・コンバージェンスがもたらすコンテンツ産業の新世界」と題して、アナログからデジタルへ移行しつつある映画業界の動向、およびブロードバンドタワーの新たなコンテンツ流通を目指した取り組みを紹介する特別講演が行われた。

Interop Tokyo 2007
ハリウッドで標準フォーマットとされる4Kデジタルシネマ

●ハリウッド映画はフィルムからデジタルへの転換期

 今年公開のハリウッド映画「デパーテッド」「スパイダーマン3」「パイレーツ・オブ・カリビアン〜ワールド・エンド〜」の共通点は、「4K」と呼ばれるデジタルシネマであるということだ。4Kとは、ハリウッドが策定した映像フォーマットで、ハイビジョンの4倍以上の画素数(4096×2160)を持つ超高精細映像である。デジタル撮影された映像は、編集スタジオで編集された後、配信サーバにアップロードされ、そこから通信回線を使って各映画館へ直接配信される。全米では今年中に1,000スクリーンが4K対応になり「アナログからデジタルへの転換期に入っている」(大和田氏)という。

 デジタルシネマの利点はいくつかあるが、第1に「画質の向上」が挙げられる。4Kシステムの確立により、画質が悪いとされていたデジタルシネマの弱点がなくなった。第2に「流通コストの削減」がある。フィルム配送が不要になることで流通コストを4分の1程度に抑えられ、また近年は映画の上映本数が増えていることから(邦画だけでも年間約400本とのこと)、産業廃棄物の削減にもつながる。さらに第3としては、映像を撮影現場で確認できたり、撮影後の編集処理が効率化されるなどの「制作時間の短縮」が、第4としては「劣化の少なさ」がある。こうしたことから総製作費を抑えられるようになり、これまでハードルが高いとされていた映画製作市場がよりいっそう活性化することが期待される。

Interop Tokyo 2007 Interop Tokyo 2007
【左】4Kデジタルシネマ実用実験の構図【右】映画「探偵事務所5」の上海撮影での取り組み

●日本のデジタルシネマ動向

 一方の日本では、4Kデジタルシネマをわざわざ35mmフィルムに焼いて各映画館へ配送するというのが実情で、映画館側の対応の遅れがデジタルシネマ普及の妨げとなっているという。しかしさまざまな取り組みが行われており、ディジタル・シネマ・コンソーシアム(DCCJ)では、2006年5月よりハリウッドおよび日本の映画会社やNTT東西らが参加し、4Kのネットワーク配信トライアルを実施、一部の映画館で4Kデジタルシネマを上映している。このトライアルを通じて負荷検証や運営コスト等の実用性を検証を行いながら、4Kデジタルシネマ技術の普及を目指している。

 ブロードバンドタワーもまた、普及に向けた取り組みを行っている。同社が現在配信中のネットシネマ「探偵事務所5」は、パナソニックと二人三脚で進めており、このプロジェクトで培ったノウハウをもとにパナソニックからはデジタルシネマ用の撮影カメラ「555」が発売された。

 また、8月にクランクインする同シネマ劇場版の撮影では、中国・上海の映画スタジオを使用し、映像コンテンツを上海の送出センターから日本の編集スタジオに非圧縮で伝送するという試みを予定している。編集済みの映像を再び中国へ返送して監督が確認するといったことも可能になり、撮影と編集を同時進行させるという点でも新たな試みとなる。

 さらには、中国ではフィルムを国外に持ち出す際は検閲が必要であったが、ネット伝送によって今後中国での撮影がより簡便になることが見込めるとのことだ。

Interop Tokyo 2007 Interop Tokyo 2007
【左】著作権ルールの変化【右】Web 2.0による今後の可能性

●デジタル化による新たなコンテンツ流通の可能性

 インターネットで映像や楽曲を配信する場合、事前に全ての権利者から許可が必要であるが、今後2年以内には配信後に権利者へ使用料を支払うことが法整備化される見通しとなり、過去の作品がいっそう配信しやすい環境ができる。また映画の買い付けにおいては、現在、国内外で開催される映画祭のコンテンツマーケット会場に出向いて配給会社と交渉するという仕組みになっており、移動や滞在のコストがかかる。そこでブロードバンドタワーでは関係各社らと検討し、Web上にバーチャルなコンテンツマーケット会場をつくってデジタル上映し、映画配給を活性化につなげたい考えだ。

 “言語”というコミュニケーションバリアに対して、大和田氏は、Web 2.0を活用した字幕挿入の可能性をさぐっているという。韓国では、動画投稿サイトに投稿された海外のテレビドラマなどに、字幕や吹き替え音声をのせるといったことが、違法ながらネットユーザーの間で活発に行われている。そこで「ユーザーの評判がよい字幕や吹き替えは非常に精度が高い。映像クリエイター側の意見も聞く必要があるものの、こうしたWeb 2.0の仕組みを合法的に活用することで多言語化を展開することもできるのでは」と期待する。

Interop Tokyo 2007 Interop Tokyo 2007
【左】ユーザーにとってのデジタルコンバージェンス【右】バリアフリーを目指す「シグロシアター」

 アマゾンのようなオンラインストアで映画を購入してパソコンで見る、インターネット配信の映像をテレビで見る、ネットからダウンロードした映像をiPodなどの携帯プレイヤーで見るなど、ユーザーがデジタル映像を見る手段はどんどん多様化してきている。「ユーザーからすれば、コンテンツがインターネットから配信されているか、あるいは地上波からなど、まったく意識しなくなる時代がそう遠くない将来やってくるだろう」と大和田氏は語った。
(柏木由美子@RBB 2007年6月14日 12:32)
キーワード: Interop Tokyo ブロードバンドタワー デジタルシネマ ハリウッド映画

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