新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は、高速画像処理の普及と用途拡大、新産業創出を目指し、コンソーシアム形式による新たな推進体制「WINDSネットワーク」を設立した。
ソニー・コンピュータエンターテインメントは、「PlayStation Vita TV」および「PlayStation Vita TV Value Pack」の生産ステータスを出荷完了に変更しました。
宇宙航空研究開発機構(JAXA)は、ドイツ航空宇宙センター(DLR)と戦略的連携するため、機関間協定を新たに締結した。
エフエム東京を中心としたグループが、テレビでもラジオでもない“第3の放送”と位置づける新デジタル放送「i-dio(アイディオ)」の配信を3月1日よりスタートする。
「メルカリ」「フリル」「オタマート」など、多彩なサービスが揃ったフリマアプリだが、そのうちの1つ「LINE MALL」が5月31日をもってサービスを終了することを発表した。
グーグルのAndroid部門のトップであるHiroshi Lockheimer氏が、自身のTwitterで突如「Nori(海苔)」について言及。「次期Andoridでは?」などの憶測が流れている。
NECモバイルコミュニケーションズが3月24日に解散することが決定した。親会社である日本電気(NEC)が2月29日の取締会で決定。さらにNECモバイルへの債権も放棄する予定だ。
今回は、建物の出入口には欠かすことができない、インターホンを手がけるアイホンと、オフィスなどの入退室管理システムを提供するホーチキの見どころを紹介していこう。
米Facebookは29日、リアルタイムに動画を共有できる「ライブ動画」(ブロードキャスト)について、Android端末にも対応したことを発表した。米国から対応を開始し、徐々に他国へと広げる予定。
エフエム東京が中心となってスタートした無料デジタル放送「i-dio(アイディオ)」が、いよいよ明日3月1日12時より、福岡・大阪・東京で、プレ放送を開始する。
グローリーとグローリーサービスは26日、全国の主要駅に設置されている同社のターミナルロッカーLTSシリーズにおいて、手荷物一時預かり機能に加えて宅配受取機能を追加したバリエーションを開発し、展開していくことを発表した。
パナソニック エコソリューションズは26日、捺印機能搭載の戸建住宅用宅配ボックス「COMBO(コンボ)」4タイプ4色を4月1日から発売することを発表した。
オプティムは29日、法人向けMDMサービスとして、国内で初めて4G LTEケータイのデバイス管理も可能な「KDDI Smart Mobile Safety Manager」を、KDDIと共同開発したことを発表した。利用料金は100円(税抜)/台・月。
第2回は、2016年4月より日本大学の三軒茶屋キャンパスに新設される危機管理学部に関して、同学部で教壇に立つ福田充教授に「危機管理学」という学問に関して話を伺った。
セキドは29日、サングラス型のアクションカメラ「Pivothead SMART」を国内で発売した。価格は35,000円(税別)。「Pivothead」は米国のウェアラブルアイウェアブランド。
今回、フォーカスするのは、セコムとセントラル警備保障(CSP)の2社の出展内容に関して。
携帯電話を使うだけで、自然と社会貢献できる仕組みを、ソフトバンクが開始する。ソフトバンクは29日、月々の携帯電話利用料金の3%を、ソフトバンクが代わりに寄付する「チャリティモバイル」を開始した。
BookLiveは29日、少女・女性向けマンガがすべて無料で閲覧できるiOS端末向けアプリ「マンガきゅんと」を公開した。
サンワサプライは、USBメモリ/SDカードに保存した動画や写真をHDMI経由で大画面のテレビで直接再生できるメディアプレーヤー「400-MEDI020H」を発売した。直販価格は7,389円(税別)。
HTCより、新型VRヘッドマウントディスプレイ「HTC Vive」の世界各国向け販売価格が発表されました。
3月8日から11日にかけて東京ビッグサイトで開催される「セキュリティショー2016」に出展する企業から、「SECURITY SHOW見どころ」と題してパナソニックグループと三菱電機にフォーカスして紹介していこう。
「スマホ動画」について、タテ方向での視聴や撮影が主流となりつつある。モバーシャルは29日、スマホの動画視聴実態や嗜好について調査した結果を発表した。調査時期は1月24日~2月2日で、スマホで動画を見ている20代~50代男女700人から回答を得た。
博報堂アイ・スタジオのデジタルクリエイティブラボ「HACKist(ハックイスト)」は、長野県長野市鬼無里での雪かき講習イベント「越後雪かき道場 in 鬼無里」に参加し、雪かきをスポーツエンターテインメント化する新たな試みを実施した。
通信キャリア各社では今年2月から「実質0円」や「キャッシュバック」をともなう販売をやめている。一方で、格安SIMサービスや中古スマホの認知度が高まり、ユーザーの選択肢が広がりつつある。業界最大手・ゲオに、中古スマホ市場の現状や今後について話を聞いた。