調査会社の米ディスプレイサーチは14日（現地時間）、2011年の世界のテレビ出荷台数についての調査結果を発表した。前年比0.3％ダウンとなり、04年の調査開始以来、初めての前年割れとなった。 2011年のテレビ出荷台数は2億4770万台。内訳を見るとプラズマが7％減、CRTが34％減と落ち込みが大きく、液晶テレビは7％増加したものの、プラズマ、CRTの減少分を相殺するまでには至らなかった。 液晶テレビの7％の増加にしても、事前の予測を下回っている。その原因としては、欧米での景気後退に伴う需要減があるが、日本でエコポイントシステムが終了し、テレビの販売が落ち込んだことも影響しているという。 一方、2011年の第4四半期の調査結果も発表され、こちらは前年同期比で4％減とさらに落ち込みが目立っている。液晶テレビは1％の伸びとなったが、この伸び率は同社の調査開始以来もっとも低いもので、液晶テレビの需要が一巡したことを示すものといえる。 2011年第4四半期のメーカー別シェアでは、サムスンが26.3％で1位、成長率でも前年同期比で18％増と一人勝ちの状態。2位は13.4％のLG電子で成長率は2％となっている。3位以下はソニー、パナソニック、シャープと日本メーカーが並ぶが、シェアはいずれも10％以下で、成長率はソニーの34％減を筆頭にいずれもマイナス成長となっている。不振が伝えられる日本メーカーの凋落が数字で示されたかたちだ。
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