シード・プランニングは9日、スマートフォン／iPad（タブレット）の市場展望に関する調査結果を公表した。「スマートフォンは本格普及の時代に入った」とし、2015年国内販売台数を2,200万台と予測した。 この調査は、ヒアリング・インタビュー、各種アンケート調査、公開情報収集および蓄積情報の分析を行ったもので、調査期間は2010年5月～8月。この調査によると、国内のスマートフォン市場は、2009年度が約240万台販売で、前年対比214％に伸長している。このうち、iPhoneが170万台で国内市場シェア71％に達したとのこと。2010年度は、約440万台への増加が予想され、携帯電話販売も11％～13％へと増加すると見られている。最終的に2015年度には2,200万台への販売台数増加が予想されるとした。ちなみに世界のスマートフォン市場は、2009年1億8,000万台販売（携帯電話販売比率15％）から、2010年1Qでは5,430万台（携帯電話販売比率17％）へと伸長しており、四半期毎に前年を上回る販売が続いている。 回線契約数自体も比例して増加し、携帯電話契約数（国内）に占めるスマートフォン／iPad（タブレット型）の割合は、2009年度末の376万契約（3.4％）から、2015年度には、39％を占め、5,200万契約へと増加すると予測した。 搭載OS（国内）については2009年現在、AppleのiPhoneが63.8％、グーグルのAndroidが4％だが、2015年度で、Androidが47.3％、iPhoneが36.9％、Windows Mobileが13.5％、その他が2.3％と、Androidの10倍以上の大成長を予測する内容となっている。Androidは、オープン性が最大の武器で、現在21のメーカーが60種類の端末を49カ国で販売していることなどから今後の伸張が期待されるとした。 一方、法人市場は、2015年度では2,440万台（契約）となる想定のため、スマートフォン／iPad（タブレット型）が1,200万台（契約）49％を占めると予測された。これにより、個人法人いずれも、4割～5割をスマートフォンが占めるという予測となっている。
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