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電通は23日、わが国の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2008年（2008年）日本の広告費」を発表した。
これによると、昨年2008年（1〜12月）の日本の総広告費は6兆6,926億円、前年比95.3％だった。総広告費は、2004年に日本経済の景気回復基調とデジタル家電やインターネット（ブロードバンド）の普及を背景に4年ぶりに増加し、2005年（前年比102.9％）、2006年（前年比101.7％）、2007年（前年比101.1％）と増加を続けてきたが、2008年は、北京オリンピックなどプラス要因はあったものの、前年末からの景気後退基調に加え、年後半にはアメリカの金融危機に端を発した世界的な不況、急激な円高による景気減退が大きく影響して、6兆6,926億円となり、前年比95.3％と5年ぶりに減少した。
媒体別にみると、「新聞広告費」（前年比87.5％）が大きく減少し、「テレビ広告費」（同95.6％）も減少して、「マスコミ四媒体広告費」（同92.4％）は4年連続して前年を下回った。マスコミ広告以外では、「屋外」や「折込」をはじめ内訳のすべてが減少した「プロモーションメディア広告費」（同94.2％）が5年ぶりに減少となった。BSデジタル放送などの増加で「衛星メディア関連広告費」（同112.1％）が引き続き伸び、「インターネット広告費」（同116.3％）は検索連動広告、モバイル広告を中心に拡大を続けた。
業種別（マスコミ四媒体）では、「金融・保険」（投資信託、通販系医療保険、消費者金融などの広告が大幅に減少）、「不動産・住宅設備」（分譲マンション、一般住宅の広告が減少）、「情報・通信」（インターネットサービス、パソコンなどが減少）、「自動車・関連品」（国産乗用車、輸入乗用車などが減少）など21業種中18業種が前年を下回った。一方、「趣味・スポーツ用品」「食品」「薬品・医療用品」の3業種が増加した。
インターネット広告費の媒体費は5,373億円（うちモバイル広告費913億円、検索連動広告費1,575億円）、前年比117.0％。インターネット広告制作費は1,610億円、前年比114.0％となった。2008年は、インターネット利用者の伸びについても以前ほどの伸長はなく、インターネットの総PV数の伸びにも鈍化の傾向が見えてきている。しかしその一方で動画視聴などは増加して総利用時間は延びるといったこれまでとは違う質的な変化が見られるようになった。そのような中で、インターネット広告市場は手法の拡大や高度化をともないながら、引き続き全般に成長を続けている。一般的な傾向としては、PCインターネットよりもモバイルインターネットの伸長率が高く、またバナーなどのディスプレイ広告に比べて検索連動広告の伸長率が高い。ただし、2008年の年末になってから景気後退の影響を受けて全般に成長の鈍化が見られるようになったとしている。
日本のネット広告費は5,373億円。前年比116.3％と続伸 〜 電通調べ
2009年2月23日(月) 22時16分
媒体別広告費の移り変わり（1985年〜2008年）
《冨岡晶》
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