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日本電気（NEC）およびヴイエムウェアは4日、仮想化ソリューションにより自動車メーカー「マツダ」のサーバ統合を推進し、ITシステムの省電力化および移行コストの低減に貢献したと発表した。NECとヴイエムウェアは、2003年に国内で協業関係を構築し、これまで約1500件の仮想化導入実績を有している。
クアッドコアインテルXeonプロセッサを2個搭載した最新サーバ「Express 5800/120RJ-II」、SAN対応ストレージ「iStorage D8」などをプラットフォームに採用するとともに、NECの提案により「VMware Infrastructure 3」を採用することで、現状のWeb/アプリケーション/データベースなどのサーバ台数について、2010年を目処におよそ40％程度削減する計画とのこと。国内企業の基幹系システムにおける仮想化導入事例としては、最大級となるという。
今回の仮想化と集約化により、物理サーバ導入と比較し約25％の省電力化が見込めるとともに、保守切れに伴う大量のサーバ更新において、その更新コスト（ハードウェア費用、ソフトウェア費用、人件費）の最小化と更新作業の短期化が実現する見込み。
NECとヴイエムウェア、「VMware Infrastructure 3」によりマツダのサーバ統合を推進
2008年12月4日(木) 14時59分
《冨岡晶》
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