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富士通研究所は16日、サービスデリバリープラットフォーム（SDP）において、センサーなどのさまざまなユビキタス機器から収集される現場の情報を、人やモノといったIDの単位に関係づけて体系的に利用可能とするID情報の格納技術を発表した。
同技術は、アプリケーションの開発効率を高めるID情報の統合化技術、情報の再利用性を高める関係管理技術、およびシテスムの処理負荷を低減するイベント生成・通知技術の3つの技術を組み合わせることで開発されたもの。これにより、一例として、生鮮食品の温度や位置情報を利用したアプリケーションの開発において、開発者は温度センサーやRFIDリーダなどのデバイスやプロトコルに関する知識を持たなくてもアプリケーション開発が可能となった。
また、同技術をSDPに適用することで、収集した情報（温度情報や位置情報）を活用した、流通業者向けの温度管理アプリケーションや、消費者向けの商品情報提供アプリケーション、生産者向けの出荷物管理アプリケーションなど、さまざまなアプリケーションを容易に開発できる。
富士通、現場情報や人やモノの単位にID情報を格納する新技術
2008年9月16日(火) 21時42分
アプリケーションの開発効率を高めるID情報の統合化技術
富士通研究所は16日、センサーなどのさまざまなユビキタス機器から収集される現場の情報を、人やモノといったIDの単位に関係づけて体系的に利用可能とするID情報の格納技術を発表した。
《富永ジュン》
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