毎年頭にはケーブルモデム不足が続き、一部ケーブル各社に工事遅れや受け付け一時中止が続出しているが、今年は例年を越えた状況のようだ。
ケーブルモデム不足の根本的な原因は、設備投資したセンターモデムと利用者ケーブルモデムが一致していなければインターネットサービスが提供できないという点に加え、ケーブルモデムメーカー自体が共通仕様のDOCSISモデムに生産ベースをシフトしはじめているという点がさらに問題をややこしくしている。また、米国をはじめ、各国でケーブル利用のインターネットが拡大期へと進み、根本的なケーブルモデム不足へとつながっている。
国内ケーブル会社では、別会社のセンターモデムやDOCSIS系センターモデムの導入により、複数の周波数帯で別々のサービスを提供するという策を取り始めている。ケーブル会社にとって、通信機器は利用者負担ではなくケーブル会社側の負担であるため、すでに導入済みのケーブルモデムを引き上げて、新たなものに交換するというわけにもいかず、新サービスメニューを導入し、選択したメニューによってケーブルモデムも変更するという方式がメジャーになりつつある。
複数ケーブルモデムの導入により、表面上のケーブルモデム不足は解消されるものの、各社が利用できる周波数帯域は圧迫されていく。通信機器買い取りの法整備が先か、DOCSIS標準化の動きが先か、利用できる周波数帯の食い潰す前に、世間情勢の動きがこれからのケーブルビジネスに大きく関与してきそうだ。
《RBB TODAY》
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